「Galaxy S24／S24+」発表　通話のリアルタイム翻訳や文字起こしが可能な「Galaxy AI」搭載

Samsung Electronics（サムスン電子）は1月18日、新型スマートフォン「Galaxy S24シリーズ」を発表した。この記事では、ベースモデルの「Galaxy S24」と、その大画面モデルとなる「Galaxy S24+」について、概要をお伝えする。

　米国における直販価格は、Galaxy S24が799.99ドル（約11万8400円）から、Galaxy S24+が999.99ドル（約14万8000円）からとなる（いずれも256GBモデルの価格）。

Galaxy AIで通話時の翻訳から文字起こしをサポート
　Galaxy S24シリーズ最大の目玉機能となるのが「Galaxy AI」だ。「モバイルAIの新時代へ」と題されたニュースリリースでは「デバイスで何ができるかから、自分が実現したいことを叶えられるツールという考えたへパラダイムシフトする」という同社の思いが込められている。

　Galaxy AIではまず通話アプリ内でリアルタイムに双方向翻訳が可能になる。対応言語は日本語を含む13カ国語。オンデバイスAIによる処理となるため、セキュリティ面にも配慮した仕様だという。電話でのコミュニケーションにおける言葉の壁を取り払った形だ。

　メッセージングサービスでもAIが有効になる。SNSの投稿やメールなどにおいて、文字を入力すれば翻訳アプリをまたぐことなく即時に翻訳することが可能だ。さまざまな言語でやり取りをする際、AIがシーンに合わせた最適なメッセージを提案する。キーボード上にいくつかの候補が表示され、その中から任意のものを選択するだけで済む。

　Android AutoでもGalaxy AIのチャットアシスト機能を利用できる。例えば、友人から「今どこにいるの？」とメッセージが届いたとき、チャットアシスト機能が現在地や到着予定時刻の返信を提案する。ただし、発表時点では日本語に対応しない。

　ボイスレコーダーでは文字起こしアシストにより、録音した音声の翻訳から要約までを行う。ノートアシストでは録音した内容のテキスト化だけでなく手書きのノートのように要点を分かりやすくまとめてくれる。タイトルや表紙の作成も自動で行うため、手動で作成、整理する手間が省ける。

　検索機能は「かこって検索（Circle to Search）」という名称に進化した。どのアプリでも円で囲むだけで、知りたい内容を検索できる機能だ。ホームボタンの長押しで検索エンジンのGoogleが起動し、検索したい箇所を丸で囲えば自動検索が開始される。囲い方は正確でなくてもいいという。なお、こちらはGalaxy特有の機能ではなく、Google標準機能がGalaxy S24シリーズにいち早く実装されたのだという。

カメラの撮影、再生、編集にもAIを活用
　アウトカメラはGalaxy S24とGalaxy S24+ともに約1000万画素の光学3倍ズームレンズ、約5000万画素の広角かつ2倍光学ズームが可能なレンズ、約1200万画素の超広角レンズで構成される。

　暗所撮影も強化され、暗い場所で動画を撮影する際、アウトカメラとインカメラの両方に搭載された高度なノイズ低減アルゴリズムにより、鮮明さを保ったまま明るい仕上がりになるという。

　編集サジェスト機能も実装した。撮影後に余分な反射のみを削除できるようになった他、撮影した写真の角度を補正し、不足した部分はAIで生成できるようになった。撮影後に人や物の位置を微調整することも可能になった。対象のオブジェクトのみを移動させると、元にいた場所の背景がAIで生成される。

　ギャラリーアプリでの動画再生時にもAIが活用される。インスタントスローモーション機能により、通常速度の動画でもよりスムーズで自然なコマ送りが行える。撮影した動画を長押しすると、インスタントスノーモーションがAIを利用して、動画の「動き」を予測し、追加で必要になるフレームを生成する。

　カメラアプリでの撮影から閲覧までを自然かつ立体的に表示できる。SNSにも最適化されているため、スーパーナイト、HDRの情報もSNSに引き継げる。撮影からソーシャルでの共有までをクリエイティブにサポートする。

その他のスペック
　Galaxy S24は6.2型の有機ELディスプレイを搭載。大きさは約70.6（幅）×147（高さ）×7.6（厚さ）mmとなっている。重量は約168gだ。

　Galaxy S24+は6.7型の有機ELディスプレイを搭載する。大きさは約75.9（幅）×156.5（高さ）×7.7（厚さ）mmとなっており、S24よりも一回り大きなサイズ感だ。重量はS24より約28g重い約196gだ。

　輝度はどちらも2600ニト、リフレッシュレートは1～120Hzの可変式となっている。

　プロセッサはどちらもQualcommのSnapdragon 8 Gen 3 for Galaxy。メモリはS24が8GB、S24+が12GBで、内蔵ストレージはS24が128GB、256GB、512GB、S24+は256GBと512GBのラインアップで展開される。なお、microSDスロットは両モデルともに非搭載となる。

　バッテリーの容量はS24が4000mAh、S24+が4900mAh、出力はS24が25W、S24+が45W。どちらもワイヤレス充電とワイヤレス給電に対応する。SIMはnanoSIMとeSIMを搭載する。

　カラーはチタニウムブラック、チタニウムグレイ、チタニウムバイオレット、チタニウムイエローの4色。フレーム部にアーマーアルミニウムが使用され、マットな仕上げとなっている。耐久性についてはどちらもIP68等級の防塵（じん）・防水性能を有している。

　この他、純正アクセサリーとして「Silicone Case」、手を引っかけて滑り落ちないようにするためのストラップが付いた「Standing Grip Case」、背面に好きな絵柄のシートを入れておける「Keith Haring Flipsuit Case」を用意している。

次世代ワイヤレス充電規格「Qi2」はコアにMagSafeの技術、2023年末に対応製品

スマートフォンなどを対象としたワイヤレス充電規格「Qi」の国際標準化を推進する業界団体WPC（Wireless Power Consortium）は1月3日（米国時間）、2023年にQi仕様の次期バージョン「Qi2」(発音は”chee two”)を発表することを明らかにした。Appleの「MagSafe」の技術を採り入れて、より安定して効率的なワイヤレス充電を実現する。今年のホリデーシーズンにQi2認証を受けた携帯電話や充電器が登場し始める見通し。

独自規格が林立していたワイヤレス充電の問題を解消するために2008年にWPCが立ち上げられ、挿せば充電できるUSB充電のように相互利用が可能なワイヤレス充電標準の実現を目指して「Qi」が策定された。当初は最大5Wだったが、2015年に最大15Wの供給に対応。Andoridスマートフォンから普及が進み、2017年の「iPhone 8」でiPhoneもQiに対応した。

ワイヤレス充電は充電器に置くだけの手軽な充電を可能にするが、位置ずれの影響を受けやすい。充電位置がずれると充電速度が遅くなったり、充電に失敗することもある。そこでAppleは2020年にiPhone 12/12 ProシリーズにMagSafeを搭載した。マグネットを用いて充電ケーブルや充電器とiPhoneの充電位置を合わせて固定することで、非接触の手軽さと位置ずれのない安定して高速な充電を実現した。

WPCによると、Appleが同社のMagSafeテクノロジーをベースに構築した技術基盤を提供し、他の加盟企業とともにQi2の核となる新しい「Magnetic Power Profile」を開発した。Qi2をサポートするAndroidスマートフォンで既存のMagSafe対応アクセサリーを使用できるようになるかは現段階で不明だが、MagSafeがiPhoneユーザーにもたらした快適なワイヤレス充電体験を幅広いモバイル機器の間で相互利用できる環境が実現しそうだ。

WPCによると、Qi2によって位置ずれに起因するエネルギーのロスを低減できるようになり、効率性が向上し、不安定な接続によるバッテリーの消耗も避けられる。一部の機器ではより高速な充電が可能になるという。また、安定して充電できる平面が必要な今日の規格では実現できない新しいアクセサリーが可能になり、ワイヤレス充電市場のさらなる拡大が期待できる。抜き挿しの際に端子やコードにストレスがかかる有線接続に比べてワイヤレス充電の機器は長持ちし、有線からワイヤレスへの移行を促す新規格の登場は電子廃棄物の削減にもつながるとしている。

スマートフォン年間出荷台数、Samsungが13年ぶり首位陥落、Appleが初のトップ

IDCの調査によると、世界のスマートフォン出荷台数で2023年にAppleがSamsungを上回り、初めて年間トップに立った。前回、Mobile Phone TrackerでSamsung以外の企業が年間首位になったのは2010年で、その時の1位はNokiaだった。

2023年のスマートフォンの出荷台数（暫定値）は11億6690万台で、前年比3.2％減だった。これは過去10年で最低の水準だ。世界的なインフレ、マクロ経済の減速を背景に、スマートフォンの買い替えに消費者が消極的になり成長が低下した。

メーカー別ではAppleが前年比3.7%増の2億3460万台、シェアは過去最高の20.1%だった。2位のSamsungは同13.6%減の2億2660万台でシェアは19.4%。Xiaomiが3位で出荷台数は1億4590万台（同4.7%減）だった。

IDC、2023年の世界スマートフォン出荷台数とシェア（暫定値、出荷台数の単位：100万）

Appleは上位3メーカーの中で唯一プラス成長を継続している。買い替えサイクルが長期化する一方で、プレミアム・デバイスが市場の20％を占め、さらに増加傾向にある。ハイエンド帯でiPhone人気は高く、下取りや無利子・分割払いなど顧客の買い替えを支援する充実したプログラムがAppleの強みになっているとIDCのナビエラ・ポパル氏は指摘している。調査結果は暫定値であり、「変更される可能性がある」としているが、1月16日にCanalysが公表したスマートフォン出荷台数調査結果でも、通年でAppleがトップとなっている。

Samsungの首位陥落について、ポパル氏はAndroidスマートフォン市場の多様化の影響を原因の1つに挙げている。2023年後半にTranssionとXiaomiの廉価帯製品が新興市場で大きく伸びた。また、制裁の影響を受けていたHuaweiが中国市場で競争力を高めており、ハイエンドの低価格帯でOnePlus、Honor、Googleが存在感を増している。

2023年は前年比3.2％減だったが、最後の第4四半期（10〜12月期）の出荷台数は3億2610万台で前年同期比8.5%増だった。近年の低迷から回復する兆しが見える。Androidプラットフォームを支えるGoogleが「Pixel Fold」を追加するなどフォルダブルが定着しており、さらに生成AIブームからスマートフォンのAI機能が注目を集め始めている。「全体として、スマートフォン分野は非常に興味深い時代に向かっている」とポペル氏は述べる。

IDC、2023年10〜12月期の世界スマートフォン出荷台数とシェア（暫定値、出荷台数の単位：100万）

XperiaでAndroid 14アプデ後にカメラが起動しないトラブルと対処法

Xperiaスマートフォン向けのAndroid 14アップデート。
海外ではすでにXperia IVシリーズにも提供が開始されています。

一方、1/16時点で国内で提供済みなのは楽天モバイル版のXperia 5 VとXperia 10 Vのみですが、早ければ今週中にも他のキャリア版やSIMフリー版へのアップデートも開始されそうな雰囲気です。

そんな中、このAndroid 14バージョンアップをしたXperiaユーザーよりカメラが起動しないという不具合が複数上がっていることが判明しました。

Reddit上で報告が上がっているもので、具体的にはAndroid 14アップデート後のXperia 1 Vでカメラを起動しようとすると上のようなエラーメッセージが表示され、カメラが使えないというもの。

Xperiaでは（特にSD8Gen1搭載機）では過度な発熱などで一時的にカメラが使えなくなる、という報告はよく見かけますが、今回の症状はこれとは無関係な模様。

また、同様の症状はAndroid 14アップデートをした他のXperiaでも発生している模様です。

Android 14アプデでカメラが起動しなくなった場合の対処法
ただ幸い、この問題には改善・対処法がある模様：

•「設定」→「開発者向けオプション」→ 「クイック設定開発者用タイル」
• 「センサーがオフ」のトグルをオン（有効）に（つまりセンサーをオフにする、ということ）
要はアップデートの何らかのプロセスにより、もともと「オン（有効）」だった「カメラセンサーOFF」の項目が勝手にオフになってしまっていることが原因のようです。

ただ、特に広範囲に発生しているという感じでもないので、おそらくアップデート前の何らかの設定や環境に依存した問題である可能性が高そう。

いずれにせよ、自己解決できる問題なようなので、すでにAndroid 14アップデート済み、あるいはこれからアップデートをする方でこのカメラが起動しないというトラブルが発生した場合はまずこの設定をチェックしてみましょう。

AppleがiPhoneの「RCS」採用を決めたワケ　それでも“フキダシの色”は変わらない？

以前から、GoogleがAppleに対して導入を呼び掛けていたRCSに関して、Appleは2024年後半にサポートする方針を明らかにしました。RCSの採用が実現すれば、AndroidとiPhoneユーザー間でも、これまで以上に気軽に画像の送受信などが行えるようになります。

　RCS（Rich Communication Services）は、SMSやMMSに代わる高機能なメッセージングサービス。従来よりも大きな添付ファイルを送ることができる他、グループチャットなどにも対応します。当初は特定の通信キャリア間でしか利用できませんでしたが、現在はAndroid標準のメッセージアプリがRCSをサポートするなど、利用できる場所が増えています。なお、日本ではAndroidのメッセージを使えば、キャリアに関係なくRCSを利用できるほか、ドコモ、au、ソフトバンクが共同で「＋メッセージ」を提供。楽天もRakuten LinkでRCSをサポートしています。

　これまでAppleはRCSをサポートしておらず、Appleデバイス同士ではiMessageにより実現していました。iMessage自体、SMSやMMSも利用できますが、AndroidなどAppleデバイス以外との通信時にはSMSやMMSになってしまい、送れるファイルに制限がかかったり、エンドツーエンドの暗号化が行われなかったりといった弊害があります。1対1の通信であれば、そういうものだと割り切ってしまうこともできますが、グループチャットを行う場合、1人でもAndroidが混ざっていると、全員に制限がかかってしまいます。

　また、iMessage同士のやりとりは青い吹き出しで表示され、制限のかかるAndroidなど他のデバイスとのやりとりは緑の吹き出しで表示される仕様です。日本ではLINEやSNSのDMでのやりとりが主流になっているためか、ほとんど問題になることがありませんが、米国のティーンの間では、（機能が制限される）緑の吹き出しはダサいとされ、疎外感を味わったりいじめの対象になったりするなど、いわゆる「グリーンバブル問題」も発生しています。

　こうしたこともあり、Googleは以前からAppleに対してRCSの採用を呼び掛けており、2022年には専用キャンペーンサイトを公開していました。

　また直近では、2023年11月にNothingがAndroid上からiMessageを利用できる「Nothing Chat」をリリース。12月には同じくAndroidからiMessageとやりとりできる「Beeper Mini」が公開されています。

　Beeper Miniの開発元であるBeeperは、AndroidとiPhoneのメッセージのやりとりは、暗号化されないSMSになってしまい安全性が低下していると、アプリリリースの正当性を訴えています。

　現状、iMessageとそれ以外のやりとり（SMS／MMS）では大容量のファイルが送れない、暗号化されないなどの制限がかかってしまいますが、RCS同士であれば大容量ファイルの送受信や暗号化も対応済み。AppleがRCSを採用するのであれば、少なくとも原因の1つである暗号化を含む機能制限に関してはクリアされるはずです。

　ただ、Appleがメディア向けに発表した内容では、「RCSユニバーサルプロファイルは、SMSやMMSと比較してより優れた相互運用性を提供できると考えています。これはiMessageと並行して機能するもので、Appleユーザーにとって引き続き最適かつ最も安全なメッセージング体験となります」としており、RCSサポート後もiMessageは継続する意向です。要するに、SMS／MMSはRCS対応となりますが、iPhone同士であれば従来通りiMessageが利用されます。

　もともとiMessageの吹き出しの色分けは、暗号化されているかどうかが一目で分かるようにとの意味合いがありました。RCS採用によって暗号化通信が行えるようになるのなら、iMessage以外とのやりとりでも青い吹き出しで表示して構わないのではと思いますが、AppleのことなのでiMessageとそれ以外を明確に区別するため、色分けは継続する可能性がありそうです。

　RCS採用は2024年後半ということなので、恐らくは次期iOS 18での対応となるのでしょう。

　Appleのティム・クック氏は「RCSに関してユーザーからの強い要望は出ていない」とRCS採用に否定的な立場でしたが、ここにきてRCS採用に動いたのは、EUのデジタル市場法（DMA）の影響がありそうです。

　EUは2023年9月、独占的なデジタルプラットフォームを運営する「ゲートキーパー」としてAppleやGoogleを含む6社を指定していしました。ゲートキーパーとして指定された企業は、2024年3月までにDMAに基づく義務を順守し、解決策の詳細を記載した順守報告書を提出しなければなりません。Appleが独占的なプラットフォームとして指定されたのは「App Store」「Safari」「iOS」のみですが、iMessageについても規制対象とするか継続調査が行われています。

　AppleがこのタイミングでiMessageでのRCSサポートを発表したのは、Googleらの呼びかけが功を奏したというよりも、iMessageが独占的プラットフォームとして指定されるのを避けるのが狙いだったのかもしれません。ただAppleの思惑はどうあれ、ユーザーにとっては便利になるのは間違いないでしょう。

Androidスマホでバッテリーの消費を抑える方法

外出時はスマホを触ることも多く、位置情報の利用も行っているとバッテリーを消耗しやすい。今回はAndroid端末でバッテリーの減少を抑える方法を紹介する。

　なお本稿はAndroid 13を搭載した「Google Pixel 7 Pro」を使用して検証している。端末やOSによって利用できない機能がある他、操作方法も異なる場合がある。

　設定は「設定」アプリの「バッテリー」→「バッテリーセーバー」から行う。これを有効化すれば、アプリや機能の利用を制限したり、ダークモードを有効化したりすることでバッテリーの消耗を抑える。ただし電話やメッセージ、時計、設定といった必須アプリが無効化されることはない。

　バッテリーセーバーは画面を上から下に2回スワイプして表示できる「クイック設定」からも有効化できる。この他「何時になったら」「バッテリーがここまで低下したら」などのスケジューリングも可能だ。また通常のバッテリーセーバーを超える「スーパーバッテリーセーバー」を設定すると、さらに多くの通知などをブロックし、バッテリーの消耗をさらに抑えられるという。

Apple Care+でも意外な落とし穴　iPhoneのバッテリーを交換する方法

毎日使うiPhoneのバッテリー、経年劣化で最大容量は減る。だが、交換方法を知らない人もいるだろう。そこで「Apple Care+」に加入した場合と、そうでない場合とでバッテリー交換にかかる費用がどれくらい違うのか、バッテリー交換の方法を含めて紹介する。

Apple Care+って何？
　iPhoneユーザーの場合、「AppleCare+ for iPhone」への加入で、保証期間が通常の1年から2年に延長され、過失や事故で故障した際にApple StoreやApple正規サービスプロバイダーに持ち込めば、何度でも割安の料金で修理してもらえる。

　ただこのAppleCare+ for iPhone、いつでも加入できるわけではなく、新しいiPhoneと同時に加入する、もしくはiPhoneの購入日から30日以内に次の手順で加入する必要がある。

デバイス上で購入（「設定」>「一般」>「情報」>
「AppleCare+ 保証を追加できます」を選択）
オンラインで購入（ユーザー自身によるシリアル番号の確認とリモート診断が必要）
直営店のApple Storeで購入（iPhoneの点検と購入証明書の提示が必要）
0120-277-535に電話して購入（ユーザー自身によるリモート診断と購入証明書の提出が必要）
　AppleCare+ for iPhoneに加入している場合、ディスプレイの修理代は3700円（税込み、以下同）、その他の修理代は1万2900円で済み、バッテリーは有償または無償で交換してもらえる。さらに、盗難や紛失の際に1万2900円で補償してもらえる「AppleCare+ 盗難・紛失プラン」もある。今回はバッテリーを中心に説明するので、その他の内容は割愛する。

　なお、AppleCare+に加入していても、iPhoneのバッテリーを無償で交換できるのは、iPhoneのバッテリー蓄電容量が本来の80%未満に低下している場合のみ。80%以上だと加入していても有料になるので、この点に要注意だ。

　AppleCare+ for iPhoneに未加入の場合、2022年秋発売のiPhone 14シリーズ（iPhone 14／iPhone 14 Plus／iPhone 14 Pro／iPhone 14 Pro Max）のバッテリーの交換費用はいずれも1万4900円となる。

　1世代前のiPhone 13シリーズ（iPhone 13／iPhone 13 mini／iPhone 13 Pro／iPhone 13 Pro Max）や、2世代前のiPhone 12シリーズ（iPhone 12／iPhone 12 mini／iPhone 12 Pro／iPhone 12 Pro Max）だと9800円となり、さらに前のiPhone 8／iPhone 8 Plus、iPhone 7／iPhone 7 Plusだと7500円となる。

4Gスマホとは？5Gとの違い、いつまで使えるかなどわかりやすく解説

新商品好きの方は、5Gスマホの購入も早速検討しているところではないでしょうか！？ 2020年3月から一部地域で5Gのサービス提供が始まりましたが、4Gもまだまだ活躍中でしばらくは活用が続きます。5Gに注目している方こそ、4Gスマホとの付き合い方を見直してみましょう。

4Gとは移動通信システムの第4世代
4G（フォージー）とは、移動通信システムの第4世代を意味する言葉です。4Gの“G”は「Generation」の頭文字であり、4G以前の規格を1G・2G・3G、以後の規格を5Gと呼んでいます。2020年3月から一部地域での5G利用がスタートしました。しかしエリアを拡充するのには時間がかかるため、4Gなどと併用して通信の安定化が図られています。

上に、1～5Gまでの通信速度をまとめました。「LTE（Long Term Evolution）」とは、3Gと4Gの中間的な規格ではありますが、4Gの一種とされています。音声データがアナログ電波でやりとりされていた1Gが開始されてからLTEが登場するまでで約30年です。通信速度は約10万倍も技術革新を遂げました。

4Gと5Gの違い
4G（LTE）のサービス開始から10年たった2020年3月から、新たな通信システムである5Gが一部地域からサービスを開始しました。4Gはもちろん、5Gを使用するためには対応機種の購入が必要です。メーカー社からも5G対応の機種がどんどんリリースされているので気になっている方も多いでしょう。

高速で大容量の通信
5Gの実現で、4Gと比べて最大約100倍の高速通信が理論上は可能になりました。大容量・高画質のデータも、通信にかか っていた時間が短縮され、高速で送受信できるようになったのです。2時間程度の映画が、LTEでダウンロードすると5分はかかっていましたが、5Gなら3秒あればできるといわれています*3。

複数デバイスの同時接続ができる
5Gによって平方kmあたりの接続機器数が100万台まで増大しました*3。数個程度のデバイスしか同時接続できなかったLTEのころから考えても大きな進歩です。ネットで電化製品をつなげて便利な生活を送る｢IoT（Internet of Things）｣の活用が進むのが期待できます。

遅延が少ない
5Gは通信遅延が激減できるといわれています。離れた場所からでもコミュニケーションが遅延なくできれば、医療・物流・学習指導などあらゆる面での技術革新が進むと期待されているところです。ロボットの遠隔操作もLTEの10倍の精度で緻密にできるようになりました*3。

5Gの通信サービスが開始されたが、4Gもまだまだ活躍中
5Gのサービスが一部地域から開始されましたが、4Gの終了（停波）についての正式発表はまだなく、当面は終了しないだろうと考えられます（2021年6月現在）。5Gは、対応機種のリリースが続いているのと合わせて、通信エリアの拡充が進んでいる真っ最中です。安定した通信を維持するために4Gなどの既存システムも併用しながら、数年程度かけて国内の5G通信網を普及させようと考えられています。

4Gの使用がしばらく続くため、機種変更を検討している方はすぐに5Gに切り替える必要もないかもしれません。とくに5G対応機種は最新機種にあたるため、販売価格も高めに設定されている傾向があります。4G対応の機種をしばらく使おうと思っている方は、格安スマホへの切り替えで月々の利用料などが安くなる可能性があります。とくにUQ mobileならau 4G LTEを使用して安定した通信環境を実現します。

5Gスマホで4G契約プランは継続使用できる？
まだ4G通信のままでいいと思いながらも、次は5G対応の機種を買おうと思っていないでしょうか。そんな方は要注意です。エリアの問題などでたとえ4Gでしか通信をしないとしても、5G対応の機種を購入するときは5G対応のプランで契約するのが必須となっています。つまり5Gの機種を買うと、4Gのプランでは基本的に契約できないのです。

5G対応でも安くなればいいのですが、4Gプランのままの方が月々の利用料が安い場合もあるでしょう。5G対応の機種に変更するときは、ご利用予定のエリアが5Gに対応中か・いつごろ対応予定かを携帯キャリアやMVNOのホームページなどで確認するのがおすすめです。使用ができないサービスに過剰なお金をかける必要はありません。機種変更は計画的におこないましょう。

もしくはSIMフリーの5Gスマホに4G契約プランのSIMカードを挿して利用できる場合もあります。多くの格安SIMの場合は契約期間の縛りがなくて乗り換えも柔軟にできるのでこの機会に通信事業者ごと変えるのも良いかもしれません。ただし動作確認がされておらず故障しても保証が受けられない可能性があるため、詳しくは各社のホームページで事前に確認しましょう。

ソニー初の折り畳み式端末「Xperia F」はタブレットやゲーム専用機の可能性

2024年の新型Xperiaラインナップ、と言えば、Xperia 1 VI、Xperia 5 VI、Xperia 10 VI（いずれも仮称）。

一方、次世代Xperiaのラインナップに加わる端末としてたびたび噂に上がってくるのが折り畳み式のXperia、仮称「Xperia Fold」。

そんな中、そのフォルダブルXperiaに関すると思われる興味深い新情報が見つかりました。

要は5G（モバイル通信）機能を持たない（おそらくWi-Fi通信機能のみ）のフォルダブル端末を開発している日本のメーカーがある、とのこと。

一方、その「フォルダブルタブレット」のメーカーとしてはソニー、京セラ、そして厳密には日本メーカーではありませんが、シャープやFCNTといったメーカーの可能性がありそう。

ただ、「長細いディスプレイを搭載したスマホ」というのは21:9ディスプレイを指していると思われ、国内で21:9ディスプレイを搭載したスマホを展開しているのはソニーのXperiaだけ。
（海外では一応Motorolaが何度が21:9ディスプレイを搭載したスマホをリリースしています）

よって、もし今回の情報が事実であれば、これはソニー初のフォルダブル、いわゆる「Xperia F」「Xperoa Fold」ということになりそう。

なお、今回の情報にはこれが縦開きタイプのタブレットなのか、横開きタイプのタブレットなのか、といった情報には触れられていません。

が、縦開きだと、開いた時のディスプレイが相当な縦長になるので、タブレットであればやはり横開きと考えるのが妥当でしょう。

一方、これまで他メーカーでも折り畳み式のタブレットというのは発売しておらず、そもそもタブレットをコンパクトに折りたたむメリットというのもピンとこない部分があります。

ひょっとして横持ち使用を前提としたモバイル通信機能は搭載しないゲーム用端末、という可能性もあるのでしょうか。

そういえば、1年近く前に、ESATO上のXperia 1 Vや5 Vの外観画像をリークした実績のあるユーザーがソニーのフォルダブル端末について興味深い情報がある、という情報をリークしていましたが、ひょっとして「興味深い」というのはそれがスマホではなくタブレットになる、という点だったのかもしれませんね。

iPadの新製品は3月発表か　iPad Airが2モデルになってラインアップの整理も？

Appleは2010年のiPad発表以来、毎年1機種は新しいiPadを発表していましたが、2023年は初めて1機種も発表されない年となりました。タイミング的にはiPad AirとiPad Proが発表されてもおかしくはなかったのですが、これら2機種は2024年3月の発表になりそうです。

　Appleの情報に詳しいBloombergのMark Gurman氏によると、Appleは増えすぎたiPadのラインアップ整理を考えており、最初にiPad AirとiPad Proに取り組むと述べています。

　現在、iPadは無印の第9世代、第10世代が併売されている他、iPad Air（第5世代）、iPad mini（第6世代）、12.9型iPad Pro（第6世代）、11型iPad Pro（第4世代）が現行製品として発売中です。

　よくいえばラインアップが豊富、悪くいえばどれを選べばいいのか分かりづらい状況ですが、Gurman氏によると、AppleはまずiPad ProとiPad Airの混乱を減らしたいと考えているとのこと。このため、新しいラインアップには、12.9型のiPad Airが追加されるとしています。

　混沌（こんとん）としたラインアップに、さらにバリエーションを増やすのかと思ってしまいますが、これはあくまでもラインアップを整理することが目的です。現在、MacBookには16型と14型のMacBook Pro、15型と13型のMacBook Airがあります。MacBook Proは大型のディスプレイと高速なプロセッサを搭載した上位モデル、MacBook Airは一回り小さいディスプレイと1世代古いプロセッサを搭載した普及モデルとして明確に区別されています。これと同じことをiPadでも行うわけです。

　2024年3月に発表が予想されているのは、13型と11型のiPad Proと、12.9型と10.9型のiPad Air。iPad ProはOLEDディスプレイと最新のM3チップを搭載したハイエンドモデル。iPad Airは液晶ディスプレイとM2チップを搭載した下位モデルという扱いです。

　3月時点では無印のiPad（第11世代）とiPad mini（第7世代）についても2024年後半にリフレッシュが予定されているとのこと。iPad（第11世代）がリリースされると、第9世代が廃止になると考えられますが、これによりApple Pencilのラインアップも整理されることになります。

　Apple Pencilには第1世代と第2世代、そしてUSB Type-Cの3種類がありますが、現行製品で第1世代のApple Pencilをサポートしているのは第9世代と第10世代のiPadのみ。第9世代が廃止となると、Apple Pencil（第1世代）に対応するのはiPad（第10世代）だけとなるので、Apple Pencil（第1世代）も同時に廃止になるでしょう。なお、iPad（第10世代）はApple Pencil（USB-C）もサポートしているのでApple Pencilが使えなくなるわけではありません。

　なお、このApple Pencilに関しても、第3世代が発表されるというウワサがあります。著名リーカーのMajin Bu氏によると、第3世代のApple Pencilはペン先が用途によって付け替えられるマグネット式になるとのこと。イラストや手書き用には細目のペン先、色塗り用にはやや太めのペン先など使い分けられるようです。

　ペン先がマグネット式だと、使っている最中に外れてしまわないかという心配もありますが、構造的に簡単に外れないようにするなどの工夫がされているのかもしれません。

　ラインアップを整理するという点では、無印MacBookが消えたように、無印iPadも廃止する可能性があります。ただこれに関してGurman氏は、教育市場向けにはより安価なモデルが必要なため、無印iPadは継続すると予想しています。

　いずれにせよ、ここで取り上げた情報は正式発表されたものではなく、あくまでもウワサや予想に過ぎません。実際にどういった製品が発表されるのか、そもそも発表されるのかも含めて楽しみにしておきたいところです。