iPhoneを「シニア向けスマホ」にできるってホント!? – いまさら聞けないiPhoneのなぜ

アプリアイコンが大きい、文字が読みやすい、などシニア向けにデザインされたスマートフォンが存在します。しかしそのような端末は必ずといっていいほどAndroid、おなじみのiPhoneではありません。

iOS 17で導入された「アシスティブアクセス」は、iPhoneの操作体系をさらにシンプルにした特別な操作モードです。アプリアイコンが大きく、しかも選択したアプリ/機能に絞り表示できるため、機械の操作が苦手なシニアでも扱えるほど操作を単純化できます。

Appleによれば、アシスティブアクセスは「認知障がいを持つユーザが、写真を撮ったり、親しい家族や友達と連絡を取り合ったりするなどの日常的なタスクを支援する機能」とのことですが、シニア向けスマホモードとしても活用することは可能です。電話とカメラを使えればじゅうぶんという人には、電話アプリとカメラアプリだけを有効にすればいいのです。

アシスティブアクセスを有効にするには、「設定」→「アクセシビリティ」→「アシスティブアクセス」の順に画面を開き、「アシスティブアクセスを設定」をタップします。すると、利用するApple IDを確認したあと、表示スタイル(行/グリッド)の選択、登録するアプリ/機能の選定を行い、最後にアシスティブアクセスの動作を止めるときのパスコードを入力します。

アシスティブアクセスが有効な間は、登録したアプリしか利用できません。コントロールセンターや通知センターは表示されなくなり、ロック画面も現在時刻だけのシンプルなものに変更されてしまいます。設定アプリを登録していなければ、Wi-FiやBluetoothのオン/オフといった設定変更もできなくなります。iPhoneらしい操作性や便利機能は失われてしまいますが、必要な機能だけを迷わず使えるようにするには好都合な機能といえそうです。

「iOS 17.3」配信開始 「盗難デバイスの保護」など新機能も追加

Appleは1月22日(現地時間)、「iOS 17.3」を含む一連の製品のOSアップデートの配信を開始した。本稿ではiOS 17.3で提供される新機能とセキュリティ関連の更新を紹介する。

 なお、セキュリティ関連で古いiPhoneのOS(iOS 15.8.1、iOS 16.7.5)のアップデートも配信している。

「盗難デバイスの保護」
 新機能として、「盗難デバイスの保護」が追加された。登録してある自宅や職場、利用頻度の高い場所などから離れた場所での“一部の操作”で、Face IDまたはTouch IDによる生体認証が必要になる。

 これにより、iPhoneを盗まれ、パスコードも知られても、キーチェーンに保存したパスワードやパスキーを使われるなど、「アカウントやデバイスに致命的な変更を加えられる事態を阻止できる」としている。

 “一部の操作”は以下の通り。

  • キーチェーンに保存されているパスワードやパスキーを使う
  • Safariに保存されている支払い方法を使う(自動入力)
  • 紛失モードを解除する
  • すべてのコンテンツと設定を消去する
  • 新しいApple Cardを申し込む
  • Apple Cardの仮想カード番号を表示する
  • ウォレットで特定のApple CashとSavingsのアクション(送金など)を実行する

Apple Payでの購入は、パスコードだけで行える。

 「盗難デバイスの保護」を有効にした状態で自宅や職場から離れた場所で以下のような設定変更を行おうとすると、Face IDまたはTouch IDでの認証後、1時間の「セキュリティ遅延」が発生し、1時間後にまたFace IDまたはTouch IDで再認証する必要がある。

  • Apple IDのパスワードを変更する
  • Apple IDからサインアウトする
  • Apple IDアカウントのセキュリティ設定(信頼できるデバイス、復旧キー、復旧用連絡先など)を更新する
  • Face IDまたはTouch IDを追加または削除する
  • iPhoneのパスコードを変更する
  • すべての設定をリセットする
  • 「探す」をオフにする
  • 「盗難デバイスの保護」をオフにする

面倒そうではあるが、こうした操作を外出先で行うことはあまりないだろう。

 「盗難デバイスの保護」は初期設定では無効になっている。有効にするには、Apple IDで2ファクタ認証を使い、iPhoneでデバイスコード、Face ID、Touch ID、「探す」「利用頻度の高い場所」(位置情報サービス)を設定、有効化しておき、[設定]→[Face IDとパスコード]でパスコードを入力し、「盗難デバイスの保護」をタップし、オンに切り替える。

ミュージック
 プレイリストに友達を招待できるようになった。招待したメンバー全員が曲の追加、並べかえ、削除を行える。プレイリストのトラックに絵文字のリアクションを追加できる。

黒人歴史月間記念壁紙
 ロック画面に黒人歴史月間記念壁紙を追加。

改善点
 特定のホテルの客室のテレビにAirPlayでコンテンツを直接ストリーミングできるようになった。

 [設定]→[AppleCareと保証]に、自分のApple IDでサインインしているすべての端末の保証範囲を表示できるようになった。

 iPhone 14以降のモデルで、衝突事故検出の最適化を行った。

セキュリティ関連
 セキュリティ関連では16件の脆弱性が修正された。そのうち、WebKitの脆弱性は「この問題が悪用された可能性があるという報告を認識」しているとしている。

スマートフォン年間出荷台数、Samsungが13年ぶり首位陥落、Appleが初のトップ

IDCの調査によると、世界のスマートフォン出荷台数で2023年にAppleがSamsungを上回り、初めて年間トップに立った。前回、Mobile Phone TrackerでSamsung以外の企業が年間首位になったのは2010年で、その時の1位はNokiaだった。

2023年のスマートフォンの出荷台数(暫定値)は11億6690万台で、前年比3.2%減だった。これは過去10年で最低の水準だ。世界的なインフレ、マクロ経済の減速を背景に、スマートフォンの買い替えに消費者が消極的になり成長が低下した。

メーカー別ではAppleが前年比3.7%増の2億3460万台、シェアは過去最高の20.1%だった。2位のSamsungは同13.6%減の2億2660万台でシェアは19.4%。Xiaomiが3位で出荷台数は1億4590万台(同4.7%減)だった。

IDC、2023年の世界スマートフォン出荷台数とシェア(暫定値、出荷台数の単位:100万)

Appleは上位3メーカーの中で唯一プラス成長を継続している。買い替えサイクルが長期化する一方で、プレミアム・デバイスが市場の20%を占め、さらに増加傾向にある。ハイエンド帯でiPhone人気は高く、下取りや無利子・分割払いなど顧客の買い替えを支援する充実したプログラムがAppleの強みになっているとIDCのナビエラ・ポパル氏は指摘している。調査結果は暫定値であり、「変更される可能性がある」としているが、1月16日にCanalysが公表したスマートフォン出荷台数調査結果でも、通年でAppleがトップとなっている。

Samsungの首位陥落について、ポパル氏はAndroidスマートフォン市場の多様化の影響を原因の1つに挙げている。2023年後半にTranssionとXiaomiの廉価帯製品が新興市場で大きく伸びた。また、制裁の影響を受けていたHuaweiが中国市場で競争力を高めており、ハイエンドの低価格帯でOnePlus、Honor、Googleが存在感を増している。

2023年は前年比3.2%減だったが、最後の第4四半期(10〜12月期)の出荷台数は3億2610万台で前年同期比8.5%増だった。近年の低迷から回復する兆しが見える。Androidプラットフォームを支えるGoogleが「Pixel Fold」を追加するなどフォルダブルが定着しており、さらに生成AIブームからスマートフォンのAI機能が注目を集め始めている。「全体として、スマートフォン分野は非常に興味深い時代に向かっている」とポペル氏は述べる。

IDC、2023年10〜12月期の世界スマートフォン出荷台数とシェア(暫定値、出荷台数の単位:100万)

AppleがiPhoneの「RCS」採用を決めたワケ それでも“フキダシの色”は変わらない?

以前から、GoogleがAppleに対して導入を呼び掛けていたRCSに関して、Appleは2024年後半にサポートする方針を明らかにしました。RCSの採用が実現すれば、AndroidとiPhoneユーザー間でも、これまで以上に気軽に画像の送受信などが行えるようになります。

 RCS(Rich Communication Services)は、SMSやMMSに代わる高機能なメッセージングサービス。従来よりも大きな添付ファイルを送ることができる他、グループチャットなどにも対応します。当初は特定の通信キャリア間でしか利用できませんでしたが、現在はAndroid標準のメッセージアプリがRCSをサポートするなど、利用できる場所が増えています。なお、日本ではAndroidのメッセージを使えば、キャリアに関係なくRCSを利用できるほか、ドコモ、au、ソフトバンクが共同で「+メッセージ」を提供。楽天もRakuten LinkでRCSをサポートしています。

 これまでAppleはRCSをサポートしておらず、Appleデバイス同士ではiMessageにより実現していました。iMessage自体、SMSやMMSも利用できますが、AndroidなどAppleデバイス以外との通信時にはSMSやMMSになってしまい、送れるファイルに制限がかかったり、エンドツーエンドの暗号化が行われなかったりといった弊害があります。1対1の通信であれば、そういうものだと割り切ってしまうこともできますが、グループチャットを行う場合、1人でもAndroidが混ざっていると、全員に制限がかかってしまいます。

 また、iMessage同士のやりとりは青い吹き出しで表示され、制限のかかるAndroidなど他のデバイスとのやりとりは緑の吹き出しで表示される仕様です。日本ではLINEやSNSのDMでのやりとりが主流になっているためか、ほとんど問題になることがありませんが、米国のティーンの間では、(機能が制限される)緑の吹き出しはダサいとされ、疎外感を味わったりいじめの対象になったりするなど、いわゆる「グリーンバブル問題」も発生しています。

 こうしたこともあり、Googleは以前からAppleに対してRCSの採用を呼び掛けており、2022年には専用キャンペーンサイトを公開していました。

 また直近では、2023年11月にNothingがAndroid上からiMessageを利用できる「Nothing Chat」をリリース。12月には同じくAndroidからiMessageとやりとりできる「Beeper Mini」が公開されています。

 Beeper Miniの開発元であるBeeperは、AndroidとiPhoneのメッセージのやりとりは、暗号化されないSMSになってしまい安全性が低下していると、アプリリリースの正当性を訴えています。

 現状、iMessageとそれ以外のやりとり(SMS/MMS)では大容量のファイルが送れない、暗号化されないなどの制限がかかってしまいますが、RCS同士であれば大容量ファイルの送受信や暗号化も対応済み。AppleがRCSを採用するのであれば、少なくとも原因の1つである暗号化を含む機能制限に関してはクリアされるはずです。

 ただ、Appleがメディア向けに発表した内容では、「RCSユニバーサルプロファイルは、SMSやMMSと比較してより優れた相互運用性を提供できると考えています。これはiMessageと並行して機能するもので、Appleユーザーにとって引き続き最適かつ最も安全なメッセージング体験となります」としており、RCSサポート後もiMessageは継続する意向です。要するに、SMS/MMSはRCS対応となりますが、iPhone同士であれば従来通りiMessageが利用されます。

 もともとiMessageの吹き出しの色分けは、暗号化されているかどうかが一目で分かるようにとの意味合いがありました。RCS採用によって暗号化通信が行えるようになるのなら、iMessage以外とのやりとりでも青い吹き出しで表示して構わないのではと思いますが、AppleのことなのでiMessageとそれ以外を明確に区別するため、色分けは継続する可能性がありそうです。

 RCS採用は2024年後半ということなので、恐らくは次期iOS 18での対応となるのでしょう。

 Appleのティム・クック氏は「RCSに関してユーザーからの強い要望は出ていない」とRCS採用に否定的な立場でしたが、ここにきてRCS採用に動いたのは、EUのデジタル市場法(DMA)の影響がありそうです。

 EUは2023年9月、独占的なデジタルプラットフォームを運営する「ゲートキーパー」としてAppleやGoogleを含む6社を指定していしました。ゲートキーパーとして指定された企業は、2024年3月までにDMAに基づく義務を順守し、解決策の詳細を記載した順守報告書を提出しなければなりません。Appleが独占的なプラットフォームとして指定されたのは「App Store」「Safari」「iOS」のみですが、iMessageについても規制対象とするか継続調査が行われています。

 AppleがこのタイミングでiMessageでのRCSサポートを発表したのは、Googleらの呼びかけが功を奏したというよりも、iMessageが独占的プラットフォームとして指定されるのを避けるのが狙いだったのかもしれません。ただAppleの思惑はどうあれ、ユーザーにとっては便利になるのは間違いないでしょう。

iPadの新製品は3月発表か iPad Airが2モデルになってラインアップの整理も?

Appleは2010年のiPad発表以来、毎年1機種は新しいiPadを発表していましたが、2023年は初めて1機種も発表されない年となりました。タイミング的にはiPad AirとiPad Proが発表されてもおかしくはなかったのですが、これら2機種は2024年3月の発表になりそうです。

 Appleの情報に詳しいBloombergのMark Gurman氏によると、Appleは増えすぎたiPadのラインアップ整理を考えており、最初にiPad AirとiPad Proに取り組むと述べています。

 現在、iPadは無印の第9世代、第10世代が併売されている他、iPad Air(第5世代)、iPad mini(第6世代)、12.9型iPad Pro(第6世代)、11型iPad Pro(第4世代)が現行製品として発売中です。

 よくいえばラインアップが豊富、悪くいえばどれを選べばいいのか分かりづらい状況ですが、Gurman氏によると、AppleはまずiPad ProとiPad Airの混乱を減らしたいと考えているとのこと。このため、新しいラインアップには、12.9型のiPad Airが追加されるとしています。

 混沌(こんとん)としたラインアップに、さらにバリエーションを増やすのかと思ってしまいますが、これはあくまでもラインアップを整理することが目的です。現在、MacBookには16型と14型のMacBook Pro、15型と13型のMacBook Airがあります。MacBook Proは大型のディスプレイと高速なプロセッサを搭載した上位モデル、MacBook Airは一回り小さいディスプレイと1世代古いプロセッサを搭載した普及モデルとして明確に区別されています。これと同じことをiPadでも行うわけです。

 2024年3月に発表が予想されているのは、13型と11型のiPad Proと、12.9型と10.9型のiPad Air。iPad ProはOLEDディスプレイと最新のM3チップを搭載したハイエンドモデル。iPad Airは液晶ディスプレイとM2チップを搭載した下位モデルという扱いです。

 3月時点では無印のiPad(第11世代)とiPad mini(第7世代)についても2024年後半にリフレッシュが予定されているとのこと。iPad(第11世代)がリリースされると、第9世代が廃止になると考えられますが、これによりApple Pencilのラインアップも整理されることになります。

 Apple Pencilには第1世代と第2世代、そしてUSB Type-Cの3種類がありますが、現行製品で第1世代のApple Pencilをサポートしているのは第9世代と第10世代のiPadのみ。第9世代が廃止となると、Apple Pencil(第1世代)に対応するのはiPad(第10世代)だけとなるので、Apple Pencil(第1世代)も同時に廃止になるでしょう。なお、iPad(第10世代)はApple Pencil(USB-C)もサポートしているのでApple Pencilが使えなくなるわけではありません。

 なお、このApple Pencilに関しても、第3世代が発表されるというウワサがあります。著名リーカーのMajin Bu氏によると、第3世代のApple Pencilはペン先が用途によって付け替えられるマグネット式になるとのこと。イラストや手書き用には細目のペン先、色塗り用にはやや太めのペン先など使い分けられるようです。

 ペン先がマグネット式だと、使っている最中に外れてしまわないかという心配もありますが、構造的に簡単に外れないようにするなどの工夫がされているのかもしれません。

 ラインアップを整理するという点では、無印MacBookが消えたように、無印iPadも廃止する可能性があります。ただこれに関してGurman氏は、教育市場向けにはより安価なモデルが必要なため、無印iPadは継続すると予想しています。

 いずれにせよ、ここで取り上げた情報は正式発表されたものではなく、あくまでもウワサや予想に過ぎません。実際にどういった製品が発表されるのか、そもそも発表されるのかも含めて楽しみにしておきたいところです。

「ながら充電」や「100%のまま充電」はNG? スマホのバッテリー寿命を延ばす方法



スマートフォンを使う上で「どれだけバッテリーが長持ちするのか」は重要なポイントだ。バッテリーの持ちというと、「充電せずに連続でどれだけ使えるのか」に目が行きがちだが、今回着目するのは「バッテリーの寿命」。つまり、バッテリーを交換することなく、1台のスマホをどれだけ長く利用できるか、ということ。スマートフォンの機能が成熟し、買い換えサイクルが伸びつつある中、1台のスマートフォンはより長く使えることが望ましい。

 言うまでもなく、スマートフォンは繰り返し充電をしながら使うものだが、充電のタイミングや方法によってはバッテリーを劣化させる恐れがある。また充電をしないときでも、スマートフォンを使う環境によってはバッテリーに悪影響を及ぼす可能性もある。

 バッテリーがへたってきたら交換したいところだが、現行のスマートフォンはバッテリーを内蔵している機種が大半で、ユーザーが外して交換することはできない。バッテリーを交換するには修理に出す必要があり、保証サービスに加入していないと、1万円前後の修理費用がかかる。

 バッテリーに負荷の掛かる使い方をしたために、本来は必要のなかった手間や費用が発生する場合もあるのだ。少しでもバッテリーの寿命を長くするには、どんなことに注意すればいいのか。

iPhoneはフル充電サイクルを500回繰り返して80%まで維持
 そもそもスマートフォンのバッテリーはどれだけ持つのか。バッテリーは経年劣化するものなので、使うほどに寿命は縮まる。Appleのサポートページによると、iPhoneの場合はフル充電サイクルを500回繰り返しても、本来の蓄電容量の最大80%を維持するよう設計されているという。フル充電サイクルでは、バッテリーを100%消費すると1回カウントされる。例えば75%を1日で消費し、充電した翌日に25%消費した時点で、1回のサイクルを完了したことになる。100%消費するペースが2日に1回程度だとしたら、2年9カ月ほど使っても80%を維持できる計算になる。

 機種によっては、現在のバッテリーの消耗具合を把握できるものがある。iPhoneの場合、「設定」→「バッテリー」→「バッテリーの状態」に表示される「最大容量」がそれだ。購入時点では100%となっているが、使っていくうちに減少していく。

ちなみに、筆者は「iPhone 11 Pro Max」を1年10カ月ほど使っており、現時点でのバッテリーの状態は「86%」となっている。急激にバッテリー残量が減ることはないが、購入当初と比べ、少し減りやすくなってきたかなと感じている。

どのくらいの頻度、タイミングで充電すればいいのか
 では、バッテリーの寿命を延ばすには、どれくらいの頻度とタイミングで充電するのが望ましいのだろうか。

NTTドコモ バッテリーを使い切ってからの充電はバッテリーを劣化させる要因でもありますので、残量20%程度を目安に充電されることをオススメします。また、常に満充電状態であることも好ましくありませんので、満充電となる手前(残量80~90%目安)で充電停止することも有効です。端末によってはこれらバッテリー寿命を延ばす充電制御機能搭載の機種もございます。

KDDI 電池残量を100%にしておかないと不安に感じられるお客さまも多くいらっしゃいますが、「腹八分目」くらいに抑えていただくことが望ましく、また電池を使い切ってからの充電もバッテリーを劣化させる要因となるため、残量20%程度から充電開始し、80%程度にとどめることが理想的なご利用方法となります。スマートフォンにはバッテリー寿命を延ばすための機能が備わっている機種もございますので、それをお使いいただくこともオススメします。

ソフトバンク 充電しながらのスマホの使用や操作を避け、電池が100%の状態で充電し続けないことをオススメします。また、ある程度(20%)まで使ったら、満充電(100%)までいかない程度に充電することをオススメします。



iOS 17の日記作成アプリ「ジャーナル」を使ってみた まだ機能は限定的?

Appleが12月12日に配信を開始したiOS 17.2には、「ジャーナル」という新アプリが追加されています。このジャーナル、簡単に言ってしまうと機械学習機能を利用し、入力をサポートする日記アプリです。

 日記というと縁遠いと感じてしまう人もいるかもしれませんが、そんなかしこまった使い方だけではなく、気軽に写真やメモを残せるメモアプリと捉えても問題はありません。

 今回は、そんなジャーナルアプリの使い方を簡単に説明します。

「メモ」アプリに比べると、できることは限られる
 iOS 17.2にアップデートすると、「ジャーナル」アプリがインストールされるので、それを立ち上げます。

 最初に立ち上げると、「ようこそジャーナルへ」の画面に続き、「ジャーナル記入の提案」が表示されます。これはiPhoneで撮影した写真やアクティビティーなどに応じて、AIがジャーナルへの記入内容を提案してくれるという機能です。この内容は、後から設定で変更できるので、それほど気にする必要はありません。

 後はジャーナルを記入するだけですが、「ジャーナル記入の提案」をオンにしていると、訪れた場所や、写真のメモリー、ヘルスケアに登録されたワークアウトの内容などが表示されるので、それを選ぶとジャーナルに挿入された形で書き始めることができます。

 旅行の思い出などを記録したい場合には便利かもしれません。

 ちなみに筆者の場合、普段iPhoneをメインでは使っておらず、iPhoneで写真を撮ることも少ないので、振り返り提案のみ表示されました。この場合も提案をタップすると、そのままジャーナルの記入画面に移行します。

 記入画面は標準アプリの「メモ」に近い雰囲気もありますが、メモと比べるとできることは限られています。写真を添付したり、音声で記録したりすることはできますが、太字などの装飾をしたり、箇条書きにしたり、表組を挿入したりといった機能はありません。

 また、少々意外だったのですが、現状では検索機能もありません。記載した内容(エントリー)は時系列で並ぶので、過去にさかのぼってエントリーを確認したい場合にはスクロールして戻るしかありません。ただ、右上のアイコンから「写真」や「振り返り」など特定の種類のエントリーのみを表示することはできます。

 まだ始まったばかりのアプリなので、今後ユーザーのエントリーが増えていくにつれ、検索機能や装飾機能なども追加されていくと期待したいところです。

決まった時間に通知を出し、習慣化に役立てられる
 日記は毎日書き続けるという習慣を身に付けるのが、なかなか難しいもの。ということで、ジャーナルには決まった時間に通知を出し、習慣化に役立てることができます。

 「設定 > ジャーナル > ジャーナル記入のスケジュール」を選択し、「スケジュールする」をオンにすると通知の送信タイミングを設定できます。

 また、設定で「ジャーナルをロック」をオンにすると、ジャーナルを開く際にFace IDやパスコードを要求することが可能です。通常、iPhoneをFace IDなどでロックしていれば盗み見られる心配をする必要はありませんが、一時的に友人や家族にロックを解除した状態でiPhoneを渡す場合などにも安心できます。

まだ機能は最低限、今後の展開に期待
 先にも書きましたが、まだ機能的には最低限といった感じなので、正直なところ、AI機能がどうこういった段階にはない気がします。ただ、新しい「Journaling Suggestions API」が追加されており、サードパーティーアプリの開発者は、各アプリからジャーナル記録のタイミングを提案できるとのこと。

 例えば、ショッピング系のアプリなら購入したタイミングで商品と金額、なぜ購入したのかの動機を記録することを提案したり、ゲームなら1日のプレイ時間や進捗(しんちょく)状況を記録したりといった使い方もできるかもしれません。

 今後、どのようなアプリがジャーナルを使っていくのかも楽しみなところです。

スマートフォンの「アップデート」でやってはいけないこと

機能追加や不具合・セキュリティ対応など、定期的に実施されているスマートフォンのアップデート。普段何げなくアップデートを行っている人も多いと思いますが、アップデート中に絶対にやってはいけないこと、事前にやっておいた方がいいことなどもあります。今回はこうした内容についてまとめてみました。

アップデート前にやっておくこと
 アップデート前にやっておくこととしては、何よりもデータのバックアップが挙げられます。これは昔から言われていることではありますが、実践している人は意外と少ないかもしれません。iPhoneではiCloudに、AndroidはGoogleドライブに自動でバックアップを行うように設定できますが、リアルタイムにバックアップされているわけではないので、万が一に備えてアップデート前にバックアップを実施しておくようにしたいところです。

 また、セキュリティアップデートはともかくとして、Android 12から13、iOS 15から16などのメジャーアップデートの場合、新バージョンではそれまで使えていたアプリが動作しなくなるということも起こりがちです。最近ではアップデートの正式リリース前にOSのβ版がリリースされ、開発者が動作確認・修正を行える期間が設けられていますが、全ててのアプリがすぐに対応するわけではありません。動作しなくなると困るアプリやゲームがある場合は、すぐにアップデートせず、SNSなどでアプリの公式アカウントから何か情報が発信されていないか確認してみてください。

アップデート中にやってはいけないこと
 アップデート中に絶対にやってはいけないことは、電源を落とすこと。端末が初期化されたり、最悪の場合は起動不能になったりすることもあり得ます。アップデートが遅々として進まず、いったん再起動してみようかという誘惑にかられることもありますが、何もせず、じっと待つのが正解です。

 iPhoneのアップデートで進捗(しんちょく)バーが進まず止まっているように見える場合、電源キーやボリュームキーを軽く押してみてください。アップデートが進行中の場合、その旨のメッセージが表示されるので、そのまま待ちましょう。もしも何も反応がない場合は、強制的に再起動する必要があります。

 また、アップデート中のバッテリー切れにも注意しましょう。基本的に、アップデート開始時に一定のバッテリー残量がないとアップデートできないようになっていますが、何かのきっかけでアップデートに時間がかかってしまったり、バッテリーが劣化したりしていて予想以上に消耗が激しいことなども考えられます。可能であれば、アップデート中は充電ケーブルを挿しておくのが安心です。万が一、アップデート中に電源を切るなどして起動不能になった場合、iPhoneならPC(Mac)と接続して復旧できることもあります。

 Androidの場合、リカバリーモードに入り、そこから端末の初期化(factory reset)を試みることになります。リカバリーモードの入り方は機種によって若干異なりますが、多くの場合は「電源」キーと「ボリューム下」の同時押しとなっています。ネットで「機種名 リカバリーモード」などで調べると方法が見つかるはずです。

 それでも回復しない場合には、iPhoneならApple、Androidなら各キャリアやメーカーにサポートを依頼する必要があるでしょう。

アップデート後に気を付けること
 アップデートが終わり、端末が起動すれば無事に終了ですが、先に書いた通り、アップデート後にそれまで使えていたアプリが利用できなくなることも起こりがちです。事前に不具合情報が出ていないか、アプリの公式サイトやSNSの公式アカウントで確認しておくことをおすすめしますが、もし確認していたにもかかわらずアプリが起動しなくなった場合、アプリの新バージョンが出ていないかApp StoreやGoogle Playで確認してみるといいでしょう。OSアップデートに合わせて、アプリもアップデートされていることがあります。

アップデートを行わないデメリット
 ここまでいろいろと書きましたが、こんなことに気を遣わなければいけないのならアップデートをしなくても、と考える人もいるかもしれません。もちろん、アップデートをしないという選択も使用者の自由ではありますが、それによるデメリットはしっかりと認識しておくべきでしょう。

 最も大きく影響するのが、セキュリティの問題です。OSのアップデートは機能追加などとあわせてセキュリティ関連の改善も行われています。このため、アップデートせずに利用し続けていると、ウイルスや不正行為に対して脆弱(ぜいじゃく)になり、思わぬ被害を受ける可能性が高まります。

 その他にも、OSのバージョンが1~2世代間が空くと、サポートを打ち切り、動作しないアプリも出てきます。これ自体、そこまで大きなデメリットは言えませんが、セキュリティの件と合わせて、何か特別な理由がない限りは、アップデートは早めに行っておくことをおすすめします。

「iOS 17.2」配信開始 機械学習採用の「ジャーナル」アプリが利用可能に

Appleは12月11日(現地時間)、「iOS 17.2」を含む一連の製品のOSアップデートの配信を開始した。本稿ではiOS 17.2の新機能とセキュリティ関連の更新を紹介する。

 今回のアップデートで、6月のWWDCで発表した機能の多くが実装される。

 オンデバイスの機械学習機能を使って日記の入力をサポートするアプリ「ジャーナル」が利用可能になる。Appleは「日常の瞬間や生活の特別な出来事をキャプチャして書くことができ、写真、ビデオ、音声録音、場所などを含めて豊かな思い出を作成できる」と説明する。

 「iPhone 15 Pro」および「iPHone 15 Pro Max」の場合は、アクションボタンに翻訳オプションを割り当てられるようになる。これで、必要なときにすぐ翻訳アプリを起動できる。

 この他、「メッセージ」で会話内の最初の未読メッセージにジャンプするための矢印の追加、フキダシにスタンプを追加する機能の追加、新しい天気と時計のウィジェット、「Apple Music」のお気に入りの曲のプレイリストの追加などが利用可能になる。

 セキュリティ関連では、今回は「積極的に悪用された可能性のある」ものはないが、12件の脆弱性に対処した。例えば、iPhoneやiPadを「探す」機能で「アプリが機密の位置情報を読み取れてしまう可能性がある」脆弱性などだ。

 セキュリティ関連のアップデートは、iOS 17にアップデートできない現行iPhone向けの「iOS 16.7.3」としても配信されている。

「iPhone SE(第4世代)」はiPhone 14ベースに? USB Type-C対応で2025年以降発売か

もともとは、2024年にリリースとのうわさがあった「iPhone SE(第4世代)」。2022年末には開発が中止されたと報じられたものの、2023年2月には開発が再開されたと伝えられるなど、出るのか出ないのか、はっきりしない状態が続いています。

 そんな中、米テックメディアのMacRumorsが、iPhone SE(第4世代)の新しい仕様を入手したと報じました。それによると、iPhone SE(第4世代)の本体サイズはiPhone 14(71.5×146.7×7.8mm)と完全に一致しており、iPhone 14のシャシーを修正したバージョンが使われる可能性が高いとのこと。iPhone SE(第4世代)は、以前からディスプレイサイズが6.1型になるとうわさされていましたが、それもiPhone 14(6.1型)がベースになることを裏付けているようです。また、iPhone 14がベースになるということで、iPhone SE(第4世代)ではTouch IDが廃止され、生体認証はFace IDのみとなります。

 ただ、当然ながらiPhone 14と全く同一ということでもありません。例えば、重さはiPhone 14よりも6g軽量になるとされています。これは、iPhone 14のデュアルカメラと違い、iPhone SE(第4世代)がシングルカメラになるためと考えられます。このシングルカメラは「Portland」というコードネームで開発された48MPカメラとのことで、画素数だけでいえば、iPhone 15に並ぶことになります。MacRumorsによると、Appleの社内文書では、このシングルカメラ化がiPhone 14からの重要な変更点だと強調されているとのことです。

 この他、iPhone 14との違いとしては、iPhone 15シリーズと同じくUSB Type-Cポートを搭載。ミュートスイッチの代わりに、iPhone 15 Proに採用されたアクションボタンが搭載されます。

 Appleは2024年リリース予定のiPhone 16シリーズで、このアクションボタンを全モデルに標準搭載すると予想されています。ただ、iPhone SE(第4世代)に関しては、現在の開発状況を見ると2025年のリリースになるだろうとのことです。

ただ、このリリース時期が2026年にずれ込む可能性があるとの指摘も出ています。

 iPhone SE(第4世代)には、Apple独自の5Gモデムが搭載されるとの話が以前から出ています。Qualcomm製ほどの性能が出せるか未知数のため、まずは廉価版のiPhone SE(第4世代)に搭載し、その結果次第で2024年発売予定のiPhone 16に採用するかを検討するといわれていました。

 この開発が難航しているという話はたびたび伝えられており、iPhone 16シリーズのテストケースになるはずのiPhone SE(第4世代)が2024年にずれ込んでいることからも、開発計画が大きく遅延していることが分かります。

 Appleの内情に詳しいBloombergのMark Gurman氏によると、当初2024年までにリリース予定だったApple製モデムチップのリリースを2025年春に延期。それを達成することも難しく、現在は2025年末~2026年初頭に延期されているとのことです。iPhone SE(第4世代)に搭載するという計画に変更はないようなので、このままだとiPhone SE(第4世代)も2026年まで発売できないことになります。

 本当にiPhone SE(第4世代)の発売が2026年にずれ込むのであれば、2022年3月に発売した現行のiPhone SE(第3世代)を2026年まで継続販売する可能性があります。さすがに4年は長いので、iPhone 16シリーズ発表に合わせて、iPhone SE(第3世代)の販売を終了するのではないかと思います。その場合、iPhone 14を大きく値下げして穴埋めを図るかもしれません。