テレワークの安全性を高めるための基本行動

1.不要なソフトウェアは使用しない
仮に便利なフリーソフトがあったとしても、自己判断でネットからダウンロードして使用するのは推奨しません。

名作と言われる素晴らしいフリーソフトが存在するのも事実ではありますが、フリーソフトの中にはスパイウェアとしての側面を持つもの、もともと情報を盗むために便利なソフトに偽装して作られたトロイの木馬などがあるのもまた事実です。

不要なソフトウェアのインストールはマルウェアの感染がゼロではない上に、この行為がガイドラインに禁止事項として指定されていた場合は、ペナルティを受けてしまう可能性があります。

余談ですが、弊社では従業員はPCに自分の権限でアプリなどをインストールする事が出来ません。業務に必要なものは原則として全てシステム部門が準備していますが、個別業務で必要なものは申請後、権限が付与されてからインストール可能となっています。

2.業務に必要ないWebサイトを閲覧しない
勤務先貸出のパソコンや私物のパソコンに関係なく、特に社外秘の情報を持っている場合は情報漏洩のリスクをできる限り軽減するために、テレワーク業務中に必要ないWebサイトは閲覧しないようにしましょう。

Webサイトを見るだけであれば問題ないと思われる方も多いかもしれません。しかし、Webサイトを閲覧しただけでマルウェアに感染するドライブバイダウンロードという脅威が存在するのも事実です。

有名なサイトであっても例外ではありません。実際に2014年に誰もが知る大手サイトもこの被害に遭い、脆弱性を抱えるPCでアクセスした人の多くがマルウェアに感染しています。

一般的に業務中には業務に必要ないサイトにアクセスするべきではありませんが、テレワーク環境であればなおさらアクセスするべきではありません。

3.公衆Wi-Fi利用時はVPNを利用する
公衆Wi-Fiは不特定多数の人がアクセスするために、第三者に通信内容が傍受されるリスクがオフィスで業務するよりも格段に高い傾向にあります。

したがって、出張や外出先での業務のためにホテルやカフェなどの公衆Wi-Fiを利用する必要がある場合は、Wi-Fiでやりとりするデータの傍受から通信情報を守るVPNの利用を強く推奨します。

4.在宅勤務における基本方針を採り入れてセキュリティ向上をする
テレワークは以前から働き方改革の一環として推進されていたこともあり、新型コロナウイルスによる影響が発生する前から在宅勤務における基本方針が定められています。

先に述べた対策や基本行動とあわせて在宅勤務に採り入れることで、より安心安全にテレワークを利用できるようになります。

4-1.勤務先からの連絡を見逃さない
企業はサイバー攻撃への対策や新型コロナウイルスの感染拡大防止など、在宅勤務を安全に行うための指針を常に変更していることが一般的です。

そのため、勤務先からのEメールにはテレワークによる業務範囲の変更のお知らせや、社内イントラネットに新型コロナウイルス関連情報が掲載されるなど、在宅勤務に必要な情報が公開されているはずなので、勤務先からの連絡を見逃さないようにしておくことが重要です。

4-2.勤務先が提供している機器を利用する
勤務先が提供しているパソコンや携帯機器などはVPNや二要素認証など、安全に在宅勤務を行えるようにセキュリティ強化を施されていることが大半です。

これらのセキュリティ強化は個人で行うには手間やお金がかかるものであり、私物の端末で同様の強化を十分に行うことは効率的ではありません。

そのため、勤務先がテレワークに必要な機器を貸与してくれた場合は、原則として勤務先が提供する機器を利用するようにしましょう。

4-3.許可されていないツールをインストールしない
「3-2. 不必要なソフトウェアは使用しない」の繰り返しにもなりますが、業務に便利だからといって、勤務先が指定していないツールやアプリなどを無許可で導入することは推奨しません。

もし、脆弱性のあるアプリをインストールしてしまった場合、セキュリティレべルが低下してしまうリスクがあるからです。そのせいで、デバイスに保存されている社外秘の情報や個人情報が漏洩してしまう危険に晒されてしまう上に、リスクが顕在化した場合の責任を負わなければいけない可能性もあります。

4-4.最新のアップデートとパッチを適用しておく
パソコンやタブレット、携帯機器などの最新のアップデートは勤務先のガイドラインに従う必要がありますが、基本的にはすぐに適用しておく方が安全です。

自動更新があれば、その設定を有効にしておくと良いでしょう。

4-5.VPNを有効にしておく
家庭内ネットワークや公衆Wi-Fiと社内ネットワークを安全につなぐために重要な役割を果たすVPNは、使用することによって暗号化された専用回線を仮想的に設けます。

これによって、暗号化されていないデータの傍受や情報の漏えいの危険性を減らすことができます。

社内ネットワークに接続するためにVPNが提供されている場合は必ず有効にするようにしましょう。

4-6.在宅勤務に適した働き方を意識する
在宅勤務は安全性を確保すると同時に快適に業務を行うために、オフィスでの勤務とは違う働き方をする工夫が必要になります。

例えば、チャットなどを利用して同僚と挨拶をするようにすれば、一人で自宅にいる孤独感や集中力の欠如を和らげやすくなり、在宅勤務もやりやすくなると考えられます。

オフィスに行く必要がないテレワークだからこそ、自分が働きやすいと思う方法を意識してみてください。

5.テレワークに普及に伴うフィッシング詐欺に要注意
テレワークそのものは以前からありましたが、新型コロナウイルスの感染拡大によって一気に広がり、テレワークで働く人数が大きく増加する結果となりました。

それに伴い、以下に挙げるような偽広告と新型コロナウイルス騒動を利用したフィッシング詐欺が発生しています。

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電池バランス

リチウムイオン電池に限らず、一般的に電池には内部放電(自己放電)があり、これをゼロにすることはできません。
二次電池の中ではリチウムイオン電池はニッカド電池やニッケル水素電池に比較して、内部放電の非常に小さな電池ですが、 それでもゼロにすることはできません。自己放電電流が大きいと、充電電池を放置したときに、電圧の低下(充電量の低下)が大きくなります。(自己放電の小さな電池には酸化銀電池やリチウム一次電池などがあり、時計、カメラなどの用途に使われています。)

18650サイズの円筒型リチウムイオン電池で自己放電電流は、典型的には図1の程度となります。これは室温の場合で、アウレニウスの法則により、温度が10℃上昇すると、値が2倍になるといわれています。筆者は実測したことはありませんが、温度が高いほど自己放電が大きいということは経験しています。さて、この自己放電量は典型的な場合であって、個々の電池セルにより自己放電量が異なります。特に放電量の大きなものはセルの電極内に微小な金属屑が混入し、その金属くずがセパレータを貫通して、微小なショート状態が作られていることがあるようです。このようなショート状態はマイクロショートと呼ばれています。この状態は大きな電流が流れるとその発生熱によって金属屑が無くなってしまうため、電極間の完全なショート状態に至ることは無いといわれています。

さて自己放電が大きなセルであっても、携帯電話など、単セルで使われる場合はユーザに認識されることはほとんどありません。もちろん、充電した後、使用せずに長時間放置されれば、電圧が低下するため、自己放電が大きいことがわかりますが、充電、放電を繰り返している場合は自己放電による容量の減少は機器の使用による容量減少に比較して非常に小さいものであり、ユーザには意識されません。

自己放電の大きさが問題となるのは、セルを直列に接続し、電圧を上げたパック(多直パック)にした場合です。容量1000mAhのセルAとBを2直列にしたパックを例に説明しましょう。自己放電電流Aは50μA、Bは250μAであるとします。さて、AとBのセルは、製造時点では同一の充電量であるとすると、電池パックの製造時は電池パックとして1000mAhの容量を持っています。これが3ヶ月経過すると、A とBでは自己放電量が200μAの差があるため、Bの充電量はAの充電量に対して、200μA×24時間×30日×3ヶ月=432,000μAh=432mAhだけ小さくなってしまいます。このような電池パックを放電させると、セルBはAよりも早く2.3Vに到達し、保護回路の過放電保護機能が作動して放電を止めます。充電がなくなったので、ユーザは電池パックを充電します。この時はセルAが先に4.35Vに到達し、保護回路の過充電保護機能が作動して充電を止めてしまいます。結局、この電池パックは1000mAhではなく、約568mAhの容量しか使えなくなってしまいます。3ヵ月後も自己放電の差は継続するので、時間とともに、ますます充電量差が拡大し、7ヵ月後にはセルAが4.35V、セルBが2.3Vという状態になり、パックは完全に容量を失います。

このような事故を防止するために、セルメーカーは通常、セルのエージングを行います。セルの満充電状態で例えば1ヶ月間放置し、放置後の電圧を測定し、電圧低下の大きなセルを不良と判定します。実際には放置期間を短縮するために、高温で保管をしたりするようです。放置条件と、不良判定をする条件はセルメーカーごとに異なります。このような選別検査を行っても、自己放電量の大きなセルが混入することは避けられません。基本的には、どこのセルメーカーのセルであれ、自己放電のアンバランスは必ずあります。

経験的に、問題となる自己放電の大きなセルはppm(100万本に1本)オーダーです。1ppmのセルが自己放電に問題があるとすれば、ノートパソコンのパックでは3本ないし9本のセルが入っているため、3~9ppmのパックが問題を起こすことになります。これは実用的には許容しうる品質レベルであると判断するのが通常です。

更に大規模な電池パックになると、かなりの頻度で自己放電トラブル(早期のパック容量低下)を起こすことになります。これを避けるため、使用セル数の大きな直列パックではセルアンバランス補正を行うことが推奨されます。セルアンバランス補正とは、自己放電量の差により、パックの中でセル電圧の差ができたときに、自動的にその修正を行う回路であって、たとえば、放電末期に電圧の低いセルをバイパスして、放電させない回路方式とか、充電末期に電圧の高いセルをバイパスして、電圧の低いセルのみ充電してやる、というような回路方式で自動修正が行われます。

弊社では、セル数が10本程度のパックまでは、パックに使用するセルを同一ロット内に限定し、かつ、直前にセルの電圧を測定して、一定の電圧差以内にあることを確認して使用しています。また、セル数が大きなパックではセルアンバランス補正回路を組み込むことを基本としています。 高性能ラップトップ電池、医療機器用電池、カメラ用電池、産業用機器用電池、電動工具用電池、日本で送料無料。