月別: 2023年10月

Pixelスマホの“7年アップデート保証”が与える影響　iPhone並みの長寿に？

Googleが10月12日に発売した最新スマートフォンPixel 8とPixel 8 Pro。AIを利用した「音声消しゴムマジック」「ベストテイク」などの新機能が注目されていますが、7年間のアップデート保証を打ち出したことも大きな話題となっています。

　Android端末のアップデート保証はメーカーによってかなり差があり、アップデート保証を明確にうたっていないメーカーも多いです。最近は少ないかもしれませんが、過去には発売後に一度もアップデートを行わずに終売ということもありました。とはいえ、大手メーカーはそれなりに長期間の保証を打ち出しており、Samsungは、Galaxy S21シリーズ以降、5年間のセキュリティアップデートと4世代のOSアップデートを提供しています。

　シャープのAQUOS R8シリーズでは、OSアップデートを最大3回、セキュリティアップデートを最大5年提供するとしています。ただ、シャープの「最大」という書き方はかなり曖昧で、実際には1回あるいは0回であったとしても間違いにはなりません。できたら、「最低何回」とうたってほしいところです。

　一方、Pixelに関しては、Pixel 6以降はOSアップデートが3年、セキュリティアップデートの提供期間は最低5年となっています（それ以前はどちらも最低3年）。

　Appleは、iPhoneのアップデート保証期間を公式には明かしていません。最新OSが登場する場合に、それをサポートする機種が明かされ、そこから漏れたものはサポート対象外となる形です。最新のiOS 17では、2017年発売の「iPhone 8／8 Plus」と「iPhone X」がサポート対象外となりました。年数で言うと、iPhone 8／8 PlusとiPhone Xは6年間サポートされていたことになります。

　また、サポートが終了しても、緊急性が高いセキュリティアップデートに関しては旧機種にも提供しています。直近では2022年にサポート終了したiPhone 6sやiPhone 7などに対してもセキュリティアップデートが公開されていました。

　実際のところ、アップデートが7年保証されるとしても、7年間同じスマートフォンを使い続けるのかという問題はあります。10万円を超えるハイエンドモデルを購入したとしても、2～3年もすれば性能的にはそのときのミドルクラスに並ばれてしまいます。ただ、全ての人がスマートフォンでゲームを含めたあれやこれやをしたいと思っているわけではなく、通話やSNS、メールができれば十分という人もいるでしょう。そういう人にとっては、1台を長く使えることは大きなメリットとなります。

なぜアップデート保証期間が「7年」なのか
　ところで、Pixel 8／8 Proのアップデート保証は、なぜ6年でも8年でもなく7年なのでしょうか。

　最近ではどのメーカーも盛んにサステナビリティをアピールしている他、スマートフォン価格の高騰もあって同じ端末をできるだけ長く使い続けようという動きが高まっています。欧米を中心に盛り上がっている修理する権利の法令化も、この一環といえるでしょう。そして、Pixel 8／8 Proのアップデート保証が7年になったのも、各種法令への対応ということが大きいように思います。

　米国カリフォルニア州では、2024年7月から「修理する権利を認める法律（SB-244）」が施行されます。この州法では、100ドルを超える製品は保守パーツを7年間保存する義務があると定められており、これにはソフトウェアも含まれます。

　また、EUでも、2025年6月に施行予定の「スマートフォン、スマートフォン以外の携帯電話、コードレス電話およびスレート タブレットのエコデザイン要件」によって、スマートフォンの保守パーツは7年間、ソフトウェアアップデートは販売終了から最低5年間提供するよう定められています。最近のPixelはおおむね1年で販売終了となるので、7年間提供するのであればこの要件は満たせます。

　なお、こうした修理する権利は、これまでAppleやGoogleは一貫して反対の姿勢を示していましたが、カリフォルニア州のSB-244に関しては、Appleが一転して支持する姿勢を示したと報じられていました。

　Appleが支持に回った理由は定かではありませんが、7年保証は全てを自社でコントロールしているAppleなら対応は難しくないものの、Android勢は追従できなくなるとの思惑もあったのかもしれません。

　こうした法令が導入されると、AppleやGoogle、Samsungなどの大手は対応できそうですが、Androidの大多数を占めるエントリークラスを手掛ける中国メーカーは対応が難しいはずです。ただ、こうしたメーカーはそもそも欧米市場での展開を行っていないことも多いです。また、大手メーカーであっても、長期保証を行うための費用を端末に乗せていく必要があるはずです。

　このため、長期保証をうたいグローバル展開する高価なハイエンドモデル、保証は短いものの安価なエントリーモデルという形で、市場のすみ分けが進んでいくのかもしれません。

Android 14ではマルチタスクが捗る！アプリペアの保存が可能に

先日のベータ 2のリリースにより、パブリックリリースに一歩近づいたGoogleの次期Android OS、Android 14。

過去のOSと比べて新機能や変更点は少なめとも言われていますが、このAndroid 14では画面上で２つのアプリを表示する「マルチタスク」機能に大きな改善がもたらされる可能性がでてきました。

XDAがジャーナリスト。Mishaal Rahman氏による発見を伝えたもので、これによるとAndroid 14の最新ベータ版には新しいランチャーフラグがあり、これを有効にすると、ユーザーはマルチウインドウで使うアプリのペアを保存できるようになる、とのこと。

現在のAndroidのマルチウインドウ（画面分割）機能では、一度アプリを閉じてしまうと、再びペアを組み直す必要があります。

しかし、このAndroid 14の新機能ではアイコンをタップするだけで2つのアプリを簡単に起動できるようになるそうです。

ジェスチャー ナビゲーションでは 下から上にスワイプして長押ししてから放すと、使用中のアプリ（最近）が表示されますが、Android 14ではこの部分のメニューオプションからアプリのペアを保存したり、開いたりすることができるようになるとのこと。

TwitterやYoutubeを観ながらLINEでメッセージ、などなど、一画面上でマルチタスクをする「ながらユーザー」にとって、決まったアプリのペアを素早く開ける、というのはかなり嬉しい新機能となるのではないかと思われます。

>>>>>Google スマホのバッテリー

iPhoneの折りたたみモデルはいつ登場する？　Appleが取得した特許から予測する

Googleは5月11日、年次開発者会議Google I/Oにおいて、かねてうわさに挙がっていた同社初の折りたたみスマートフォン「Pixel Fold」を発表しました。日本でも7月中旬に発売されます。折りたたみスマートフォンとしては、日本でもSamsungのGalaxy Z Fold／Z Flipシリーズや、Motorolaのrazrが販売されていますが、海外では他にもOPPOやXiaomiなども折りたたみ端末をリリースしています。

　IDCのレポートによると、2022年に出荷されたスマートフォンは12億580万台。そのうちの1.2％にあたる1420万台が折りたたみスマートフォンだったとのことです。2023年には、これが50.5％増加の2140万台に達すると見込まれています。この勢いは当面続き、2027年までの年間平均成長率は27.6％になると予想。2027年には、スマートフォンの出荷台数13億7100万台の3.5％となる4810万台が折りたたみスマートフォンになるとの予想です。

　こうして折りたたみスマートフォン市場が盛り上がってくると、気になるのがAppleの動向です。Appleは開発中のデバイスについて情報を公にすることはないのでうわさなどから推測するしかないのですが、そのうわさにしても、さまざまな内容が伝えられています。

　折りたたみiPhoneそのものの存在に関しては、Appleの未発表製品にも詳しいアナリストのMing-Chi Kuo氏が開発中であるとツイート。以前は早ければ2024年にもリリースと予想されていましたが、2025年になると修正しています。

　ただ肝心の仕様については、はっきりとはしていません。Kuo氏は、iPhoneではなく折りたたみiPad、あるいはiPadとiPhoneのハイブリッドになる可能性があるとしています。

　なお、もともと折りたたみiPhoneとしてうわさされていたのは、Galaxy Z FoldやPixel Foldのようなタイプではなく、Galaxy Z Flipのような縦折の形状でした。しかしながら、ただでさえ高価なiPhoneのこと。折りたたみiPhoneをリリースしても、既存モデルとの差別化のために高額に設定する必要があるとCCC InsightのアナリストBen Wood氏はCNBCのインタビューで指摘。このため、折りたたみiPhoneではなく、折りたたみiPadを発売するだろうと予想していました。先ほどのKuo氏のツイートも、これと同意見といっていいでしょう。

　Kuo氏は、Appleが9型の折りたたみOLEDを積極的にテストしているともツイートしていましたが、実際のところ、いま出てきている折りたたみiPhone（あるいはiPad）のうわさ話はこの程度しかありません。

　なお、製品に関するうわさはあまり出ていないのですが、Appleが取り組んでいるらしい折りたたみ技術に関する情報は、特許出願という形でいくつか見つかっています。その中で最新のものは、3月に出願された「Self-Retracting Display Device And Techniques For Protecting Screen Using Drop Detection（自動開閉式ディスプレイ装置および落下検知を利用した画面保護技術）」というもの。

　これは簡単に言ってしまうと、落下を検知した場合に自動的にディスプレイを閉じて画面割れを保護しようという技術です。出願文章での説明によると、完全に閉じなくても180度未満の角度になっていれば落下時にディスプレイに直接衝撃が加わることがなく、ある程度保護することは可能とのこと。

　ただし、特許を出願したからといって、実際にその技術に取り組んでいるとは限りません。この手の特許出願は戦略的特許として取りあえず出願しておくということがよく行われています。今すぐには難しくても、将来的に実現するかもしれない技術をあらかじめ特許として出願しておくことで、他社との差別化や優位性の確保を目的としているわけです。こうした方法はAppleに限らず、多くの企業で行われていることです。

　似たような特許として、Appleは2014年にデバイスの落下を検知して、壊れやすい部品（例えばスマートフォンならディスプレイ）を保護するためにモーターを使用して空中で姿勢を制御するという特許を取得しています。しかし残念なことに、いまのところ実用化されるという話は出てきていないようです。

　結局のところ、Appleが折りたたみiPhoneあるいはiPadをいつリリースするのか、それはどんなデバイスになるのかについては、分からないというのが正直なところです。ただ、現在の情報の少なさから言っても、すぐに出てくるということはなさそうです。Appleは、どちらかというと新技術で業界をリードするのではなく、ある程度普及した技術をブラッシュアップしていくことを得意としています。折りたたみ端末に関しても、市場がある程度大きくなった段階で、より完成度の高い製品を投入してくるのかもしれません。

Apple Watchのカーボンニュートラル宣言にEUが警鐘

Appleは9月に催した新製品発表イベントで、Apple Watch Series 9とApple Watch Ultra 2を同社初のカーボンニュートラル製品として華々しく打ち出しましたが、この“カーボンニュートラル”という概念がヨーロッパ連合（EU）で問題視されており、2026年までに禁止となる見通しです。

Appleは2030年の目標を達成できない？
EUで問題とされているのは、“カーボンニュートラル”という主張の中でも、カーボンクレジットを使用するものです。カーボンクレジットとは、削減できなかった温室効果ガス（GHG）の排出量を、森林保護などで得られるGHG削減効果を購入することで相殺するというアイデアで、最近ではグリーンウォッシング（環境を配慮しているように見せかけること）と言われることが多くなっています。

Appleは2030年までにすべての製品をカーボンニュートラルにするという目標を掲げていますが、もしEU圏でカーボンニュートラルという言葉が使用できなくなった場合、このゴールを達成することが不可能となってしまいます。

EUの決定はAppleの運営方針に大きな影響力を持つことで知られており、最近ではiPhone15でLightningからUSB-Cポートへの切り替えを余儀なくされたばかりです。

Appleが使用するカーボンクレジット自体にも問題
Appleは新型Apple Watchで確かにリサイクル素材の使用率を上昇させてはいるものの、カーボンニュートラルに達するために使用しているカーボンクレジット自体にも問題があると一部専門家は指摘しています。

Appleは質の高いカーボンクレジットを利用していると述べていますが、この具体的な中身はパラグアイやブラジルでの森林再生プロジェクトで、これらのプロジェクトで植えられた木々の大半は10年足らずで木材として販売されるために切り倒されることがわかっています。

“カーボンニュートラル”と紐付けることで、あたかも新型Apple Watchを買っても環境的なインパクトがいっさいないかのような印象を消費者に与えてしまうため、グリーンウォッシングではないかと疑われているわけです。

Android 14の電池持ち向上のカラクリ判明、コールドスタートとバックグラウンド動作を大幅削減

Googleの2023年最新OS、Android 14。

国内では今のところアップデートが提供済みなのはPixelスマートフォンのみですが、このAndroid 14、提供直後から発熱が少なくなった、バッテリー消費が減ったという声が数多く聞かれます。
（特にPixel 7、6シリーズでの報告が多いという印象）

そんな中、GoogleのAndroid開発統括者から、このAndroid 14での改良点について興味深い説明が得られました。

Androidの開発を統括するグーグルのエンジニアリング担当副社長デイブ・バーク氏がYoutubeのAndroid Developersチャンネルでのインタビューで明らかにしたもの。

まず、同氏によると「Android 14ではバックグラウンド・アプリのCPUアクティビティを減らすために大量の作業を行い、その結果、コールド・スタートが30％減少した」とのこと。

「コールドスタート」とは、実行する前にフラッシュメモリ（ストレージ）からコードページを読み出し、メモリに読み込む作業のことで、要はアプリをゼロから再起動させるということです。

一方、コールドスタートを減らすということは、キャッシュプロセス（RAMにあるプロセス）の数を増やして、ウォームスタートを増やすということに。

しかし、そのためにキャッシュされたプロセスの数が多すぎて、CPUアクティビティをより多く使用し始め、バッテリーを消費し始めるというマイナス点が浮上することになります。

そこで、繰り返されるブロードキャストを折りたたみ、アプリがキャッシュ状態から解放された後のためにキューに入れることで、コールドスタートが30％増加させながらもバックグラウンド・アクティビティを50％削減することに成功したとのことです。

つまり、Android 14ではバックグラウンドアプリがキルされる状況を大幅に減らしながらも、ソニ一方でバックグラウンドでのそれらのアプリのアクティビティーも大幅に削減。
そしてそれが全体的なバッテリー持ちの向上につながっている、ということ。

ちなみに、Android 14へアップデートをしたPixelユーザーからは一部でアプリの切り替えが遅くなった、一瞬ブラックアウトするといった報告が散見されます。

また、ここ最近では一部アプリ（純正アプリを含む）でスクロールの際の動作がカクつく、といった報告もよく見られます。

USB Power Delivery（PD）対応モバイルバッテリーとは？特徴と選び方を紹介

外出先でスマートフォンを使うことが多い人にとって、今や必須アイテムとなったモバイルバッテリー。ビジネスでもプライベートでも、モバイルバッテリーで充電する際は、できるだけ高速に充電したいものです。モバイルバッテリーで急速充電が可能な規格としては、USB Type-Cで採用されている最新の給電規格「USB Power Delivery（PD）」があります。
ここでは、USB Power Deliveryについての基礎知識や、USB Power Delivery対応のモバイルバッテリーの選び方についてご紹介しましょう。

USBポートを利用した給電規格「USB Power Delivery（PD）」の特徴
スマートフォンを充電する際は、USBポートを利用することが主流です。USB Type-Cで使える給電規格のUSB Power Delivery（PD）は、最大100Wまでの電力供給が可能となっています。まずは、USB Power Deliveryの特徴について見ていきましょう。

急速充電が可能
USB Power Deliveryを使うと、急速充電が可能です。これは、USB Type-Cにある「CC（Configuration Channel）」という信号ラインにUSB Power Delivery対応充電器に機器が接続されると、デバイス同士で情報交換が行われ、充電器側で最適な急速充電の電力が選択されるからです。

さまざまな機器に給電できる
急速充電以外のUSB Power Deliveryのメリットとしては、ACアダプタの共通化が挙げられます。USB Power Deliveryでは、USB Type-C端子から5V、9V、15V、20Vの4つの電圧に対応した電力を供給できます。そのため、スマートフォンだけでなく、Nintendo Switchや大容量の給電が必要なノートPC、液晶モニターなど、さまざまなデバイスへの給電が可能です。
これまでは、それぞれの機器に対応したACアダプタが必要だったのが、USB Power Deliveryでの充電に対応した機器なら、1つに共通化できるのです。

双方向に電力の供給が可能
USB Power Deliveryに対応しているUSB Type-Cのケーブルは、双方向に電力供給ができる仕様となっています。これは、「ロールスワップ」という機能で、電力の供給側と受給側をスワップ（入れ替え）する際に活かされます。
例えば、ノートPCに液晶ディスプレイをつないだ場合を考えてみましょう。ノートPCにACアダプタがつながっていて、ディスプレイにACアダプタがつながっていなければ、ノートPCからディスプレイに給電されます。反対に、ノートPCにACアダプタがつながっておらず、ディスプレイにACアダプタがつながっていれば、ディスプレイからノートPCへと給電されるのです。

ケーブルもUSB Power Deliveryに対応している必要がある
USB Power Deliveryにも注意点はあります。それは、接続するケーブルが必ずUSB Power Delivery対応のケーブルでなければいけないことです。
USB Type-Cのケーブルだからといって、USB Power Delivery対応のケーブルとは限りません。USB Power Deliveryを利用する際には、この点を必ず確認するようにしましょう。

USB Power Delivery（PD）対応モバイルバッテリーの選び方
「使用に問題はないが、もっと高性能な製品を買ったから捨てる」ということはたくさんあります。そこで、USB Power Delivery対応モバイルバッテリーを選ぶ際に、何を基準にして、どこに注意すればいいのかをご紹介しましょう。

どのデバイスを充電したいのかを決める
USB Power Deliveryは、大容量の電流を給電できるのがメリットです。また、電圧も5V、9V、15V、20Vの4つに対応しているので、スマートフォンだけでなく、Nintendo Switchやタブレット、ノートPCなど、さまざまなデバイスに使用可能です。USB Power Delivery対応モバイルバッテリーを購入する際は、自分が所有するどのデバイスを充電したいのかを考えて購入しましょう。

充電回数や給電するデバイスを考えてバッテリー容量を決める
USB Power Delivery対応モバイルバッテリーを購入する場合、通常のモバイルバッテリーよりも容量の選定が重要になります。それは、人によって給電させたいデバイスの種類が異なるため、「スマートフォンだけ充電できればいい」とは限らないからです。USB Power Delivery対応モバイルバッテリーだからといって、すべての製品が大容量なわけではありません。必要な容量を持った製品を選びましょう。

最大電力に注意して急速充電ができるかどうかを確認する
急速充電できるかどうかは、給電できる最大電力に左右されます。例えば、iPhoneをはじめとするスマートフォンでは問題ありませんが、ノートPCなどに給電する場合は注意が必要です。そこで、USB Power Delivery対応モバイルバッテリーを購入する場合、必ず給電したいデバイスに必要な電力を調べておきましょう。

おすすめのPD対応モバイルバッテリーは？

スマートフォン向けPD対応モバイルバッテリー「DE-C28-10000シリーズ」
エレコム製のスマートフォン向けUSB Power Delivery（PD）対応モバイルバッテリーとしては、「DE-C28-10000シリーズ」がおすすめです。DE-C28-10000シリーズは、USB Power Deliveryに対応した容量10,000mAhのモバイルバッテリーで、USB AポートとType-Cポートの2ポートを搭載。合計20Wの出力が可能です。
ノートPCなどを充電するには若干パワー不足ですが、スマートフォンや携帯ゲーム機などに充電するには十分でしょう。

ノートPCを充電するなら「DE-C33L-20000BK」
スマートフォンや携帯ゲーム機だけでなく、ノートPCにも給電したいのであれば、20100mAhの容量を持つモバイルバッテリー「DE-C33L-20000BK」がおすすめです。DE-C33L-20000BKは、45W出力以下のUSB Power Delivery対応機器と他の機器を超高速で2台同時充電可能なモバイルバッテリーです。
また、「低電流モード」も搭載しておりますので、Bluetoothヘッドセットのような小型電子機器であっても、最適な電流で充電することが可能です。

いざというときも見据えてモバイルバッテリーを選定しよう
USB Power Delivery（PD）対応モバイルバッテリーのメリットは知っていても、外出先でノートPCに充電する必要がない人なら、「通常のモバイルバッテリーで十分」と思うかもしれません。それも間違いではありませんが、USB Power Deliveryのメリットは、さまざまな電子機器に充電ができることです。
USB Power Deliveryに対応したモバイルバッテリーなら、万が一の災害時にはノートPCを充電できる場合があります。せっかく購入するなら災害時なども見据えて、モバイルバッテリーを選定するのもひとつの考え方といえるでしょう。

「iOS 17」でタイマーを複数設定可能に　名前も付けてすぐ呼び出せる

9月に配信されたiOS 17では、「時計」アプリのタイマーを複数設定できるようになった。これに加えてアラーム音も変えられ、タイマーの名前も変えられるようになった。

複数タイマーを設定可能に
　必要な操作はただタイマーを開始するだけだ。複数開始したタイマーは同時に進行し、例えば「作業を始めて5分後に1つ目のタイマー、30分後（1つ目から25分後）に2つ目のタイマーが鳴る」ということになる。

　1度使用したタイマーは記録される。記録したタイマーを削除したいとき、進行しているタイマーを完全に停止したいときは項目を左にスワイプすれば削除ボタンが現れる。

タイマーに名前を付けたり、アラーム音を変更したりする
　タイマーは開始前にラベル名を入力したり、アラーム音を変更したりできる。「昼寝」「カップ麺」「ゲーム」などとよく使う名前を付けておけば、必要なときにすぐ呼び出してもう一度使える。

「スタンバイ」でアラームを確認
　iOS 17の新機能である「スタンバイ」との連携も追加されている。iPhoneの充電時に端末を横にしておくと表示されるスタンバイ画面で、タイマーを開始しておくと時計の右上部分にオレンジ色のマークが現れる。

オレンジ色のマークをタップすると、タイマー専用画面に移る。この画面では実行中のタイマーを表示し、画面左から右に向かってゲージがたまるようにタイマーが進行する。デスク上に置いてタイマーを起動した場合などで、あとどれくらい時間が残っているのか、今何分経過したのかが分かりやすい。

サムスンが2023年初モデル「Galaxy A14 5G」発表、最廉価クラスなのに4年間のアップデートサポート

現在ラスベガスで開催されている家電見本市、CES 2023において、先ほど、サムスンが2023年モデルとしては初めてとなる機種、Galaxy A14 5Gを発表しました。

このGalaxy A14 5GはAシリーズの中でも最廉価クラスのモデル（まだこの下にGalaxy A04が存在するはずですが）。

搭載チップはMediatekのDimensity 700を搭載しており、主なスペックは：

  • ディスプレイ：6.5インチ FHD+ LCD @ 90Hz
  • チップセット：MediaTek Dimensity 700
  • ストレージ：64GB＋1TB microSD
  • リアカメラ：50MP f/1.8 メインカメラ + 2MP f/2.4 マクロカメラ + 2MP f/2.4 深度カメラ
  • フロントカメラ：13MP f/2.0
  • バッテリー：5,000mAh、15W充電対応
  • ネットワーク：5G、Wi-Fi 5、NFC
  • 周辺機器：USB-C、3.5mmオーディオ、指紋センサー(側面)
  • 本体サイズ・重量：167.7×78×9.1mm / 204g

なお、価格は199USドルと前モデルよりも50ドル安い価格設定になっているとのこと。

また、このGalaxy A14 5Gはエントリーモデルにもかかわらず、セキュリティーアップデートは4年間保証されるとのこと。
一方、OSアップデートについては2回とのことですが、これはエントリーモデルとしてはかなり手厚いサポートと言えます。

また、今回のA14 5Gが4年間のアップデートサポートとなったということは、Galaxy A24などの上位モデルについても最低でも同様のアップデートサポートが提供されることになると思われます。

なお、国内ではおそらくGalaxy A24 5Gが展開される可能性が高いので、この14A 5Gがリリースされる可能性は低いと思います。

HONORがXiaomiを抜き中国シェア4位に躍進した理由　“ポストHuawei“の座につけるか

中国国内のスマートフォン出荷台数順位は、米国政府の制裁を受けたHuaweiが急落したことで、最近では1位vivo、2位OPPO、その後をAppleやXiaomiが追いかけるという図式が続いていた。ところが2022年はこれが崩れ、4社が横並びで1位となる史上初の事態となった。しかも4強に入ったのはXiaomiではなく意外なメーカーだったのだ。

vivo、OPPO、Appleと並び急成長のHONORが1位
　調査会社Canalysの発表によると、2022年通年の中国スマートフォン出荷量は大きく落ち込み、年間出荷台数は3億台を切った。2019年は3億7090万台を出荷しており、このまま行けば翌年は4億台を突破することは確実視されていた。しかしコロナの影響で2020年、2021年と減少が続き、2022年の出荷台数は2019年比でマイナス23％と大きな下落を見せている。

　このように全体の出荷量は減ったものの、メーカーによっては出荷減を免れたメーカーもあった。2022年の中国のスマートフォン全出荷台数は前年比マイナス14％だったが、Appleはプラス4％と前年をほぼ維持した。iPhone 14シリーズは人気機種と不人気機種に分かれてしまったが、同シリーズの登場で価格の下がったiPhone 13シリーズはminiモデル以外が好調でAppleの業績を大きく支えた。

　一方、vivoとOPPOはそれぞれ前年比マイナス27％と大幅な落ち込みを見せた。vivoはエントリーモデルからハイエンドまで多数のモデル展開を行っているものの、機種の乱発は在庫を増やしてしまい、またユーザーも新製品に目新しさを感じなくなってしまった。OPPOはフラグシップモデル「Find」シリーズが他社と比べると力不足であり、メーカーの「顔」が不在といえる状況だ。

　vivoとOPPOの急ブレーキは想定外のことであり、結果として中国市場を激戦区に変えたのだ。5位のXiaomiも前年比マイナス24％で、上位に食い込むチャンスを失っている。

　主力4社がこのような状況の中、大幅にシェアを伸ばしたのがHONORだ。HONORの出荷台数は前年比30％増と、一人勝ちになった。各社の2022年の出荷台数はvivoが5220万台、HONORが5220万台、Appleが5130万台、OPPOが5040万台で、四捨五入したシェアの数字は4社がそれぞれ18％となった。ちなみにXiaomiは3860万台で13％、6位以下のその他メーカー合計は4260万台で15％だ。

　HONORがここまで伸びたのは、明確な製品ラインアップと世界最高性能を目指した製品開発に特化したからだろう。そもそもHONORはHuaweiから分離・独立したメーカーであり、旧Huaweiの優れた技術者も多数移籍した。HONORのフラグシップモデル「Magic」シリーズは、Huawei時代に自社開発した最新プロセッサ「Kirin」を搭載する「Mate」シリーズがベースのモデルだ。いわばHuaweiの最高の製品をHONORがそのまま引き継いでいるわけだ。そして最高のフラグシップモデルを武器に、下位モデルや折りたたみなど製品バリエーションをうまく広げている。

　そのMagicシリーズのカメラは旧Huaweiや現Xiaomiがコラボするライカや、OPPO、OnePlusのハッセルブラッド、vivoのツァイスなどカメラメーカーとの協業は行っていない。それにもかかわらず、カメラ性能の指標の1つであるDXOmarkでは常にトップクラスの評価を受けている。2022年の「Magic4 Ultimate」、2023年の「Magic5 Pro」はいずれも発表と同時にDXOmarkスコアは1位。両モデルは2023年4月末時点でもそれぞれ総合で5位、2位につけている。iPhone 14／13シリーズよりもMagicシリーズ最上位モデルのカメラ性能が上なのだ。

　実際にMagicシリーズのカメラ性能は中国でも評判は高く「HONOR＝カメラ」というイメージが中国全体に広がっている。それはあたかも数年前のHuaweiの中国国内での存在感に近い。中国ではHONORブランドは旧Huawei時代から人気が高かった。Huaweiのスマートフォン新製品がなかなか投入されないことから、HuaweiからHONORに乗り換えるユーザーはかなり多いだろう。なお、HONORが搭載するAndroidベースの自社開発OS「MagicOS」はHuaweiの「EMUI」「HarmonyOS」とも親和性が高く、Huaweiからの乗り換えも容易だ。

Magicシリーズの強さをグローバルにも展開
　2022年の中国国内の機種別の販売台数を見てみよう。Counterpointの調査によると、iPhone 13が単一機種では6.6％と抜きんでている。これにiPhone 13 Pro Max、iPhone 13 Proを加えると3機種だけで10.7％となり、中国で売れているスマートフォンの1割がiPhone 13シリーズだった。なお、iPhone 14シリーズは9月発売だったこともあり、年間ランキングには1機種も入っていない。

　中国メーカーを見ると、HONORが3機種、vivoが2機種、OPPOが1機種入っている。中国メーカーはいずれも低価格モデルがエントリーしているが、「HONOR 60」は1億画素カメラ搭載のミドルハイレンジモデルだ。ミドルハイレンジ製品が上位に入るということは、HONORに対するイメージがいいことの表れだろう。ランクインした中国メーカーの他のモデルは1000元台のエントリー機であることからも、HONORは価格以外の面でも強さを発揮していると考えられる。

　中国国内で「HONOR＝Magic＝最高のカメラ」というイメージを確固たるものにしたHONORの次の戦略はグローバルでの存在感アップだ。既に欧州などではミドルレンジモデルを中心に展開しているが、2023年からは積極的にフラグシップモデルの投入を図っていく。2023年2月にバルセロナで開催されたMWC Barcelona 2023ではグローバルと中国で同時にフラグシップモデル「Magic5」シリーズを発表。他のメーカーは先に中国で発表を行い、その後でグローバル向けのアナウンスを行うことが多いが、HONORは全世界同時に、しかもMWCという世界最大の通信関連イベントで新製品を発表したのだ。

　ちなみに同MWCではXiaomiも「Xiaomi 13」シリーズの発表会を行ったが、中国では既に2022年12月に発表済みの製品だ。Xiaomiは同シリーズ最上位モデル「Xiaomi 13 Ultra」の発表がうわさされていたが、MWCでは発表はなくメディア関係者をややがっかりさせた。なお、Xiaomi 13 Ultraは2023年4月に発表された。

グーグルが新製品「Pixel 8シリーズ」を発表――早くも気になる廉価版「Pixel 8a」の存在

グーグルは10月12日、Pixel 8とPixel 8 Proを発売する。

　国内キャリアではNTTドコモ、KDDI、沖縄セルラー、ソフトバンクが取り扱う。

　グーグルとしては今回からPixelを「AIスマホ」としてアピール。CMでは「ベストテイク」や「音声消しゴムマジック」を訴求している。この2つの機能が、結構、わかりやすくて面白い。静止画の「消しゴムマジック」もインパクトがあったが、音声消しゴムマジックはこれまでパソコンにデータを移してPremiere Proでノイズを消すといった編集作業が必要だったのをスマホ1台でできてしまうだけにAIのチカラを享受できるいい機能と言えそうだ（ただし、最新のTensor G3じゃないとできなのか、実は前モデルのTensor G2や他のAndroidでもできてしまうのかは謎）。

　Pixelが日本市場でここまでに存在感を出してきたのは、ひとつにはフワちゃんの功績があるだろう。CMで飛び回ってPixelの機能を紹介するだけでなく、地味ながら、テレビに出て自撮りをするときにはちゃんとPixelを使っている。Androidスマホのプロモーションを担当する有名人は結構、iPhoneを手放さなかったりするのだが（OPPO Renoシリーズを担当した指原莉乃も、プライベートではiPhoneを使いつつ「仕事用でOPPOを使えるようになってうれしい」とSNSに投稿）、フワちゃんはマジでPixelを使い倒しているようだ。

　もうひとつはn79に対応し、NTTドコモも取り扱えるようになったのは大きいだろう。いままではシャープやソニー製品は3キャリアで扱われるのが当たり前のようであったが、去年ぐらいから扱ったとしても「オンラインショップ限定」に留まっていたり、なかにはミドルクラスであっても取り扱わないキャリアも出てきた。もはや、ソニーとシャープが3キャリアで等しく使われること自体が珍しくなりつつある。

　そんななか、PixelシリーズはNTTドコモが扱い始めたことで、3キャリアがかなり力を入れて売るようになってきた。

　特にNTTドコモはOPPOやXiaomiから距離を取っているだけに、Pixelには特に注力せざるを得ないはずだ。

　この先もPixel 8が売れそうな勢いであるが、個人的に気になったのが「結局、来年には安価なPixel 8aが出ちゃうんでしょ。買い控えられたりしないのか」という心配だ。そのあたりをグーグルの担当者にぶつけたところ「今回、発売するPixel 8とPixel 8 Proはパワフルだ」という回答しかせず、疑問には答えてくれなかった。

　グーグルの努力が実り、Pixelシリーズがさらに売れる感じがする一方、これまでAndroidエコシステムを支えてきたメーカーには逆風が吹き始めている感がある。グーグルが倒すのはアップルであり、Androidメーカーではない。Android全体が繁栄する施策がグーグルには求められている。